通常、女性の運動量は男性に比べて少ないが、最新の研究によると女性の方がより多くの健康効果が得られているという。

「アメリカ心臓病学会誌」で１９日発表された、１９９７年から２０１７年に４１万人を対象に行われた「国民健康インタビュー調査」をもとに分析した調査結果によると、１週間に少なくとも２時間半の中強度の運動または、７５分の高強度の運動をしている女性では、運動しない人に比べて調査期間での死亡率が２４％リスクが低かった。...

通常、女性の運動量は男性に比べて少ないが、最新の研究によると女性の方がより多くの健康効果が得られているという。

「アメリカ心臓病学会誌」で１９日発表された、１９９７年から２０１７年に４１万人を対象に行われた「国民健康インタビュー調査」をもとに分析した調査結果によると、１週間に少なくとも２時間半の中強度の運動または、７５分の高強度の運動をしている女性では、運動しない人に比べて調査期間での死亡率が２４％リスクが低かった。反対に、運動習慣のある男性では、そうでない人に比べて１５％低いに留まった。

また、男性が同じ健康効果を得るためには、女性よりも多く運動する必要がある。男性では、週に５時間中強度の運動をすることで、死亡リスクが運動しない人と比べ１８％減少した。しかし、女性の場合、週に１４０分運動することで、同じ効果が得られたという。

よく運動する女性では心発作や脳卒中などの心臓血管疾患により死亡するリスクも３６％減少。一方、男性の場合はリスク軽減率が１４％だった。運動をしている女性の約３分の１は有酸素運動を行っており、男性の場合は４３％だった。女性は、ウェイトリフティング等の筋肉強化運動は男性に比べ少ない傾向にあった。

アメリカ合衆国保健福祉省は、成人に週に１５０分の中強度の運動（２回の筋トレを含む）を推奨している。 だが専門家はこのガイドラインは「全く運動しない」人には非常に高い目標値で」、家事や育児、仕事で多忙な多くの女性は時間を取るのも難しいと指摘する。

また専門家は、男女で異なったガイドラインを設ける必要性を指摘する。多くの研究から男女間で運動効果が異なることが証明されている。２０２２年の調査では、女性は男性に比べ、朝に運動することでより血圧が下がる効果がみられ、男性は夜にその傾向がより強くみられた。２０２０年の調査でも、激しい運動において、女性の筋肉が男性の筋肉よりも、疲労に対する耐性がより強い傾向」が確認されている。

今回、「女性が特に心臓系、死亡率において男性より強い」ことが示された。これは身体的な差異に利点がある。女性は男性に比べて毛細血管の密度が高く、運動中により多くの血液や酸素を心臓に送ることが出来、また血管の流れを高めるエストロゲンホルモン値も高い。

２月１９日付『ユーロニュース』：「女性は男性の約半分の運動時間で同じ健康効果が得られる」：

調査によると、女性は週に、２時間半運動することで１５％死亡率を下げることができるが、男性は同じ効果を上げるのに５時間を要するという。

アメリカ心臓病学会誌で１９日に発表された最新調査によると、女性は男性に比べ運動する頻度が低い一方、心臓血管系で有利な点があるという。

米国では２０年以上にわたり、４１．２万人を対象とし、余暇の身体活動に関する情報をもとに調査が行われた。その結果、男性は競歩やサイクリング等の運動では女性に勝っていたが、それ以外の点では同等だった。さらに、ウェイトリフティングや体幹トレーニングでは、男性は３週間のセッションで効果が最大だったが、女性は、同様の効果をわずか週１回のセッションのみで得られたという。

英国の国民保健サービス（NHS)は、運動は心臓病や糖尿病等のリスクを減らす「魔法の薬」と呼ぶ。成人の運動量は１５０分の中強度の運動または７５分の高強度の運動が推奨されているが、運動の頻度においては男女差がみられる。欧州諸国では、週に少なくとも１回程度のスポーツを行う男性は約４５％ナノに対し、女性では３７％となっている。

IMFのトップは、上向きの成長予測をしたにもかかわらず、ロシア経済がいまだに難航状態にあると指摘している。

ロシア経済はウクライナ侵攻後過去二年、西側の制裁が相次ぐ中でも驚くべき柔軟性をみせている。今年1月、IMFは24年のロシア経済の成長率見通しを、昨年10月の1.1％から2.6％へと２倍以上、上方修正した。...

IMFのトップは、上向きの成長予測をしたにもかかわらず、ロシア経済がいまだに難航状態にあると指摘している。

ロシア経済はウクライナ侵攻後過去二年、西側の制裁が相次ぐ中でも驚くべき柔軟性をみせている。今年1月、IMFは24年のロシア経済の成長率見通しを、昨年10月の1.1％から2.6％へと２倍以上、上方修正した。

しかし、ドバイで開かれた世界政府サミットで、ＩＭＦのゲオルギエワ専務理事は、予測数値ではロシアの現状を反映していないとの見方を示している。

ロシアは「今、戦争経済の状況にある国であり、戦争経済への投資を行っていることがみてとれる。現在のロシアを見ると、軍事方面での生産が増強している一方で消費が減少しているのである。高い生産性と低い消費はソ連時代に非常に似ている」と述べている。

ロシアの軍事支出は戦争開始後急増。昨年11月、プーチン大統領は約３０％増の軍事予算を承認した。2023年から2024年にかけ７０％増となった。ロイターの予測では、今年の軍事予算は４０％となる見込みだという。

昨年10月の統計によると、80万人超がロシアを脱出、その多くは高いスキルを持つITや科学分野の労働者だという。ゲオルギエワ専務理事は、「ロシア経済は人々の流出や制裁に伴なって技術へのアクセスが減少したことにより非常に困難な時代となっている。この数字は良いが、その裏にはより大きな課題が存在する」と指摘している。

２月１３日付『ロイター通信』：「ロシア凍結資産の扱いには十分な法的支援を伴うべき」：

国際通貨基金（ＩＭＦ）は１２日、ロシアの凍結資産の利用は今後のリスクを回避するため、「十分な法的支援」に基づいて決定されるべきだと警告した。

IMF初代副常務取締役ギタ・ゴピナスは雑誌のインタビューで、資産の扱いに関する決定は所有国にのみ委ねられるとするも、使用目的詳細への言及はなかった。

IMFは、加盟国の決定の影響を評価する立場にあるが決定には関与しないとする一方、リスクを避けるために「法的支援が十分であることは担保されるべき」だとしている。

米国、欧州連合、G7諸国はロシアの凍結資産のウクライナ支援への活用を検討している。ロシアは凍結資産を西側がウクライナ基金に使用しようとしていると警戒し、これを違法で訴訟に発展する問題だと懸念を示している。ウクライナ侵攻後、米国及び同盟国はロシア中央銀行と財務省との取引を禁止。西側にある約３千億ドルのロシア資産を凍結している。

ゴピナス氏は、ロシア経済は成長予測を上回ったが、戦争関連需要、社会的移動によるもので、中期にかけて成長は鈍化するとの見方を示している。