9月24日に発行された英国眼科学会誌（BJO、1917年創刊）は、中国広東省中山大学（チュンシャン、1924年創立の国立大）の研究グループによる世界の子供たちの近視状況に関わる研究論文を掲載した。

それによると、世界の中で近視となった子供は2023年で36％と、1990年の24％から大幅に増えていて、このままいくと2050年には40％に達してしまうと推定されるとする。...

9月24日に発行された英国眼科学会誌（BJO、1917年創刊）は、中国広東省中山大学（チュンシャン、1924年創立の国立大）の研究グループによる世界の子供たちの近視状況に関わる研究論文を掲載した。

それによると、世界の中で近視となった子供は2023年で36％と、1990年の24％から大幅に増えていて、このままいくと2050年には40％に達してしまうと推定されるとする。

当該研究グループが、6大陸の50ヵ国における540万人以上の子供と10代青年を対象に調査した結果、以下のことが判明したという。

・東アジアの子供たちの近視率は35％と、欧米諸国の15％、南米・アフリカの途上国の1％に比較して遥かに高率。

・特に、日本の子供の近視率は86％と世界1位で、それに次いで韓国が74％。

・また、シンガポール、中国、台湾でも近視率が急上昇。

・コロナ禍以降、行動自粛政策に遭って子供たちが屋内で生活する時間が増えてしまい、結果としてTV・ビデオ・インターネット等の視聴が急増したことによる視力低下。

・また、香港やシンガポール等、東アジアでは2歳頃から子女教育が始められることから、子供たちの目の筋肉に負担を与えて近視になる可能性が高い。

・一方、アフリカ等では子女教育開始は6～8歳頃からなので、東アジアに比べて近視率は7分の1。

以上のBJO掲載研究論文に関わり、マサチューセッツ公立大（1863年創立）傘下のチャン医科大（別称マサチューセッツ大ウースター校、1962年設立）のベンジャミン・ボッツフォード准教授も、今年6月発行の学術専門誌『ザ・カンバーセイション』（2011年豪州で創刊）に同様の研究レポートを寄稿している。

同准教授のレポート趣旨は以下のとおり。

・子供にとって、スマートフォンやPCの画面を何時間も凝視することにより、眼精疲労やドライアイを発症する恐れが高い。

・従って、「20-20-20ルール」（20分毎に20秒の休憩を取り、PC等から20フィート（約6メートル）離れること）適用を推奨。更に、目薬点眼でドライアイ症状緩和。

・また、屋外で過ごす時間を長くすることで、小児期の近視の発生率の低下が期待。

●米『ワシントン・ポスト』：“中国や北朝鮮の安全保障上の脅威に対抗するため、「アジアNATO」を望む石破氏が当選した”と報道。

●米『CNNニュース』：“石破氏は、他の保守系政治家と違って、既婚女性が旧姓を名乗ることを許可する法律を支持し、再生エネルギーを強化して、原子力エネルギー依存をへらすべきだと主張している”とし、“一方で、中国・北朝鮮の脅威に対峙するため「NATO安全保障ブロックのアジア版」を求めている”と報道。...

●米『ワシントン・ポスト』：“中国や北朝鮮の安全保障上の脅威に対抗するため、「アジアNATO」を望む石破氏が当選した”と報道。

●米『CNNニュース』：“石破氏は、他の保守系政治家と違って、既婚女性が旧姓を名乗ることを許可する法律を支持し、再生エネルギーを強化して、原子力エネルギー依存をへらすべきだと主張している”とし、“一方で、中国・北朝鮮の脅威に対峙するため「NATO安全保障ブロックのアジア版」を求めている”と報道。

●英国『BBCニュース』：“石破氏は、多くの自民党議員や歴代政権が反対してきていた女性天皇の誕生を認めることに賛同している”とした上で、“岸田首相を公に批判するという日本の政治では珍しい態度をとり、自民党員から批判されてきたが、むしろ一般市民からは共感を呼んでいた”と報道。

●豪州『ABCニュース』：“神田外語大学日本研究所（1992年設立）のジェフ・ホール国際コミュニケーション学科講師は、石破氏がよくTVメディアに出演し、自国政府の批判も含めて非常に率直が意見を述べてきたことから、有権者から多くの支持を得ていると分析している”とし、“更に同氏は、人口減少に苦しむ地方を代表して、大都市だけでなく日本全体を救済する必要性について力強く説いてきている”と報道。

●韓国『聯合（ヨナプ）ニュース』：“韓国の外交部（省に相当）当局者は、新たに発足する石破茂元幹事長率いる内閣と緊密にコミュニケーションを取りながら、日韓関係の前向きな流れを継続するために引き続き協力していく、とコメントした”と報道。

●中国『新華社通信』：“石破元防衛相は、自民党の国会議員及び地方支部の票で優位に立ち、最終決戦を制した”と報道。

●ロシア『タス通信』：“専門家によると、日本では誰が首相になっても対ロ政策を変えることはないというので、石破元防衛相の率いる内閣も対ロ制裁を維持し、かつウクライナを支援することになろう”とし、“ロシア政府は2022年7月、日本政府の対ロ政策を受けて、石破氏も制裁リストに追加している”と報道。

●カタール『アルジャジーラ』：“東アジア特派員のロブ・マクブライド記者は、高市早苗経済安全保障担当相（63歳、2022年就任）が勝っていれば日本で初の女性首相が誕生することになっていたが、決選投票で僅かな差で敗退したと報告した”とし、“石破氏は国民に人気があるとされてきたが、かつて4回自民党総裁選に挑んで失敗しており、5回目にして地震でも驚く勝利を得た、とも追加した”と報道。

なお、北朝鮮『朝鮮中央通信』や『労働新聞』は、目下のところ何も関連報道をしていない。