洗濯機のおしゃれ着(デリケート)洗いでより多くのプラスチック片
最新の研究によると、デリケートな素材の服も洗濯機で洗える「おしゃれ着(デリケート)」洗い設定で洗濯をすると、通常の設定よりもより多くの繊維くずが出てしまうという。デリケート設定では、多くの水で服を強く揺らすため、微小な繊維が剥がれ落ちるてしまうのが原因で、また服の量に対して水が多すぎる場合も同様である。
9月26日付英国
『デイリーメール』は「洗濯機をデリケート設定にしてはいけない。洗濯1回あたりのマイクロプラスチック片が通常設定より80万個増え140万個に」との見出しで以下のように報道している。
毎日デリケート設定を使用して洗濯をすると、高価な服を守ることは出来ても環境に非常に悪いことがニューキャッスル大学による研究から判明した。洗濯1回あたりで、通常の洗濯より140万マイクロ片多く排出されるという。...
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9月26日付英国
『デイリーメール』は「洗濯機をデリケート設定にしてはいけない。洗濯1回あたりのマイクロプラスチック片が通常設定より80万個増え140万個に」との見出しで以下のように報道している。
毎日デリケート設定を使用して洗濯をすると、高価な服を守ることは出来ても環境に非常に悪いことがニューキャッスル大学による研究から判明した。洗濯1回あたりで、通常の洗濯より140万マイクロ片多く排出されるという。これは服を守るために通常より多くの水が使われる事に起因している。デリケート設定では、多くの水で服を強く揺らすため、微小な繊維が剥がれ落ちるてしまうのである。服を洗濯するたびにナイロン、ポリエステル、アクリル製の服から、数百万個のプラスチック繊維が出る。非常に小さなプラスチック片は、近代的な処理施設のフィルターも通りぬけ、海洋に流れこむ。そのまま分解されずに留まり、魚が呑み込むことで食物連鎖に入り混んでしまう。
2年前、ニューキャッスル大学がこの繊維からのプラ片が海洋に流れ込むことを確認。ポリエステル素材からの繊維剥がれを洗濯回数、温度、水の量などを変え調査。洗濯機の回転スピードや洗浄力に関わらず、水の量が多いことが問題だとつきとめた。また、洗濯物の量に比例して、水が多すぎる場合もデリケート設定と同様の問題があるという。それゆえ、洗濯物の量に合わせ、服が半分の量の時には必要以上に水を使うのを避けるべきなのである。
研究に参加したP&Gの研究フェローは、「繊維同士のこすれが少ないため、くずが出にくいと考えている人が多い」という。ウールやシルクなどの天然繊維もデリケートモードで洗濯可能だ。 洗濯機メーカーは水道に流れ込まないようにする糸くずフィルターを開発する一方、繊維業界は繊維から出る糸くず防止に努めている。多くの調査報告がある中、今でも海洋プラスチックの健康への危険性は未解明のままである。
9月25日付米国『ハフポスト』は「デリケートモードでより多くのプラスチック超極細繊維が出る」との見出しで以下のように報道している。
洗濯機のデリケート洗い設定で通常より多くのプラスチック超極細繊維がでることが分かった。新たな研究によると、服の繊維剥がれは、回転動作よりも洗濯中の水の量に起因するという。この研究結果は今日の「環境科学とテクノロジー」に発表されている。研究リーダーは、「既存の研究では、ドラムの速さ、回転方向の変化の回数、止まる回数、これらが繊維剥がれの原因とされてきた。しかし、今回加わる力は弱くても、繊維の量に対する水の割合が大きいほど、これに影響することが示された。」とする。洗濯機メーカーからは、マイクロファイバーのフィルターを導入した機種も出始めている。研究フェローは、このような対策を歓迎し、今般の研究が解決に役立ってほしいとしている。
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英国民の過半数、首相は何としてもEUからの離脱を成し遂げるべき;英紙調査
英紙デイリー・テレグラフは12日、調査会社に委託して実施した最新の世論調査の結果を発表した。これによると英国民の過半数が、ジョンソン首相は、何としても欧州連合(EU)からの離脱を実現すべきと回答した。
『ロイター通信』や
『ハフポスト』などのメディアが報じた本世論調査は、同紙が調査会社コムレス(ComRes)に委託して実施したものであり、2,011人の英国人の成人を対象に、最近の同国の政治情勢について質問している。
ジョンソン首相は、EUとの合意の有無にかかわらず、10月31日の離脱期限にはEUから離脱すると約束したが、英議会では多くの議員が「合意なき離脱」に反対している。首相はEUとの合意を目指しているものの、議員らが合意なき離脱を阻止する法律を通過させるのを防ぐために、離脱前に議会の休会も辞さない構えを見せており、議員らは首相のこうした意向に強く反発している。...
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『ロイター通信』や
『ハフポスト』などのメディアが報じた本世論調査は、同紙が調査会社コムレス(ComRes)に委託して実施したものであり、2,011人の英国人の成人を対象に、最近の同国の政治情勢について質問している。
ジョンソン首相は、EUとの合意の有無にかかわらず、10月31日の離脱期限にはEUから離脱すると約束したが、英議会では多くの議員が「合意なき離脱」に反対している。首相はEUとの合意を目指しているものの、議員らが合意なき離脱を阻止する法律を通過させるのを防ぐために、離脱前に議会の休会も辞さない構えを見せており、議員らは首相のこうした意向に強く反発している。
しかし、本調査によると、「ボリス(ジョンソン首相)は、もし必要であれば、議会を休会することを含め、何としてもEUからの離脱を成し遂げる必要がある。」との質問に対し、英国民の54%が賛成、46%が反対と回答した。この割合は、「分からない」と回答した人を除き、賛否を明らかにした1,645人について算出されている。分からないと回答した人を含めると、賛成が44%、反対が37%、分からないが19%となる。
調査では、議会は英国民の実態を把握していないと回答した人は88%、議員らは有権者の意思を無視し、EU離脱に関する自身の考えを押し通していると回答した人も89%に上った。多くの国民の間に議会への不信感があり、そのため合意なきEU離脱にも抵抗感が少ないようだ。但し一方で、「もし、北アイルランドの国境問題により、英国が分断される恐れがあれば、EU離脱は中止すべきである。」との質問には51%が賛成した。
本調査は各政党への支持についても尋ねている。回答者は1,783人で、保守党の支持率は6ポイント上昇して31%、労働党は1ポイント低下し27%となった。自由民主党とブレグジット(EU離脱)党はともに16%で、緑の党が4%、その他が6%だった。
今回示された各政党の支持率は、概ね他の調査と同様であり、ジョンソン氏が党首となって以降、保守党の支持率は上昇している。調査を行ったコムレスのアンドルー・ホーキンス会長も、ジョンソン氏による党勢の回復傾向は本物であり、根強いとの見解を示した。
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