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2024年04月15日(月)
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【Globali】
 

東京オリンピック;金メダル最右翼の米国女子体操選手、どんな制限があろうと開催される限り参加と宣言【欧米メディア】(2021/01/24)

1月22日付GLOBALi「東京オリンピック;海外メディアの“中止必至”報道を国際オリンピック委員会(IOC)会長も全否定」で報じたとおり、日本政府、大会組織委員会はもとより、IOC会長も即座に全否定する会見を行っている。ただ、主催者側の意思表示もさることながら、開催に漕ぎ着けても、果たしてどれだけの一流アスリートが参加してくれるのか不確定ではある。2016年リオデジャネイロ・オリンピック大会では、新型コロナウィルス(COVID-19)問題より遥かに軽微なジカ熱流行を理由に、テニスやゴルフのトップ選手が棄権しているからである。そうした中、金メダル最右翼候補の米国女子体操選手が、どんな制限が設けられようと、開催される限り参加すると、主催者側を喜ばせるコメントを出した。

1月24日付『BET』(ブラック・エンターテインメントTV、注1後記):「シモーネ・バイルズ選手、東京大会が今夏開催されれば“100%参加”と表明」

2020年東京大会は、COVID-19感染流行問題より今夏に延期されたが、世界でこの問題が沈静化していないことから、果たして予定どおり開催できるのか不確かな状況である。

しかし、数多の金メダルを獲得してきたシモーネ・バイルズ選手(23歳、注2後記)が1月22日、『NBCニュース』のニュース番組「トゥデイ(1952年放送開始の長寿番組)」に出演して、感染症流行問題が制御可能となって、今夏に開催されるようになれば、必ず参加するとコメントした。...

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東京オリンピック;海外メディアの”中止必至”報道をIOC会長も全否定【欧米メディア】(2021/01/22)

英国『ザ・タイムズ』紙(1785年創刊の世界最古の日刊紙)が、“東京オリンピックは中止必至”と報道した。これに対して、日本政府、大会組織委員会はもっとより、国際オリンピック委員会(IOC)会長も即座に全否定する会見を行っている。

1月22日付『ニューヨーク・ポスト』紙(『AP通信』配信):「IOC:報道内容を否定して、東京オリンピックは予定どおり今夏開催と宣言」

IOCのトーマス・バッハ会長(67歳、ドイツ人弁護士、元フェンシング選手)も東京大会組織委員会も、今夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックは予定どおり開催されると改めて強調した。

これは、英国『ザ・タイムズ』紙が、日本の与党関係者の話を引用して、“今夏に延期された東京大会は、現下の新型コロナウィルス(COVID-19)問題深刻化のために、中止止む無し”と報道したことに反発したものである。...

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