英国ロックバンドのビートルズのメンバーだったポール・マッカートニー氏が、初期の頃に愛用していてその後行方が分からなくなっているベース・ギターについて、世界規模で捜索するプロジェクト（ザ・ロスト・ベース・プロジェクト）が始まった。...

英国ロックバンドのビートルズのメンバーだったポール・マッカートニー氏が、初期の頃に愛用していてその後行方が分からなくなっているベース・ギターについて、世界規模で捜索するプロジェクト（ザ・ロスト・ベース・プロジェクト）が始まった。

マッカートニー氏は1961年に、ドイツ・ハンブルグでカール・ヘフナー社（KH、1887年創業の老舗楽器メーカー）の“500/1バイオリン・ベース”を30ポンド（38ドル、約5,500円）で購入した。

彼は、1962年ビートルズのデビュー曲の“Love Me Do”や、翌年大ヒットした“She Loves You”、“Twist and Shout”のレコーディングの際に愛用していた。

しかし、8年後に行方知れずとなり、現在に至っている。

今回、同捜索プロジェクトが立ち上げられたのは、マッカートニー氏が長年の友人であるKHマーケティング・マネージャーのニック・ワス氏（69歳）に捜索を依頼したことから始まった。

同氏は『BBCニュース』のインタビューに答えて、“1969年1月に行われた、「Get Back」ミュージックビデオ撮影まで使われていたが、以降行方知れずとなったと思われる”と言及した。

紛失したり盗難に遭った著名音楽家の楽器は、後に存在が判明してオークションにかけられると数百万ドル（数億円）の値が付けられることは良くあることである。

例えば、故ジョン・レノン氏（元ビートルズ、1940～1980年）が“I Want to Hold Your Hand”等の作曲に使っていたギターは、盗難されて50年後に所在が分かってオークションにかけられた際、190万ポンド（240万ドル、約3億4,800万円）で取引されている。

今回のマッカートニー氏の愛用したベース・ギターは、上記の金額を遥かに超えるかも知れない。

しかし、ワス氏は、“見つけ出すのに大金を払うようなことはしたくない”とし、“マッカートニー氏はデビュー以来62年間、世界の音楽業界及びファン等に多大な貢献をしてきた人物であるから、本プロジェクトとしては、彼に恩返しをするために、彼の愛用したベース・ギターをスムーズに戻してあげたいと考える”と強調している。

米税関・国境警備局（CBP、2003年再編）発表のデータによると、バイデン政権下の2022年10月初～2023年8月末の間の中国人不法移民は3万9,575人に急増していて、トランプ政権下の1年度の実数より＋115％増となっている。...

米税関・国境警備局（CBP、2003年再編）発表のデータによると、バイデン政権下の2022年10月初～2023年8月末の間の中国人不法移民は3万9,575人に急増していて、トランプ政権下の1年度の実数より＋115％増となっている。

すなわち、2019年10月初～2020年9月末が1万8,395人だったのに、2020年10月初～2021年9月末は2万3,471人となり、2021年10月初～2022年9月末では2万7,756人と増加の一途をたどっている。

急増の原因としてまず報告されているのが、習近平国家主席（シー・チンピン、70歳、2012年就任）主導による「ゼロコロナ政策」及び「都市封鎖措置」の下で失業したり事業継続不能に追い込まれた人たちが、新天地を求めて米国に入国しようとしてきている。

中には、宗教上の迫害を受けたり、その他当局から不当な扱いをされた人たちもいるという。

しかし、中国人不法移民の急増という事態を大きく問題視して、共和党議員らがバイデン政権の対中国弱腰政策だとして非難している。

まず、ロジャー・マーシャル上院議員（63歳、カンザス州選出共和党員、2021年初当選）は8月31日、『ニューヨーク・ポスト』のインタビューに答えて、“国境検問を緩和したら、誰が入ってくるか分からないので、したたかな中国は当然怪しい人物を侵入させているはずだ”とした上で、“民主党政権の国境開放政策が、米国の安全保障を危険に曝している”と糾弾した。

次に、デブラ・フィッシャー上院議員（72歳、ネブラスカ州選出共和党員、2013年初当選）は、“私自身国境に赴いて、不法移民の状況をみてきたが、どのような人物が侵入してきたのか不詳の状態となっている”とし、“米国と敵対する国は国境開放政策を歓迎しているはずで、中国などは真っ先に内通者を侵入させて、中から米国の主権を脅かそうとしている”と『ニューヨーク・ポスト』の取材に答えた。

また、ジョディ・アリントン下院議員（51歳、テキサス州選出共和党員、2017年初当選）は、“バイデン政権の国境開放政策によって、中国政府の内通者等を容易に米国に招き入れる結果となっており、米国市民を危険に曝すことになっている”とし、“連邦政府ができない以上、国境を抱えるテキサス州政府等が厳格な国境検問施策を実施すべきだ”と訴えている。

今年1月末には、中国の偵察用気球が北米を横断しようとして、最終的に米空軍によって撃ち落とされる事件が起こっている。

更に、6月にはホワイトハウスが、少なくとも2019年から、中国が密かにキューバに設けた監視基地を利用して、米本土の諜報活動を行っていたことが分かったと明かしている。

かかる事態もあって、マーシャ・ブラックバーン上院議員（71歳、テネシー州選出共和党員、2018年初当選）は、“バイデン政権の国境開放政策の下では、敵国のテロリストやスパイが何人侵入してきているのか皆目検討が付かない”とした上で、“習国家主席にとって、米国に何人もの内通者を送り込むのは容易だと考えているはずだ”と強調した。

そして、米上院軍事委員会の有力幹部であるロジャー・ウィッカー議員（72歳、ミシシッピー州選出共和党員、2007年初当選）は『ニューヨーク・ポスト』紙のインタビューに答えて、“弾圧から逃れたり、米国でのより良い生活を求めたりと、移民の意図は様々かも知れないが、とにもかくにも、中国人不法移民が飛躍的に増えていることは看過できない問題である”とした上で、“バイデン政権は、危険かつ無責任な国境開放政策を直ちに止めて、中国の脅威に対抗するために国境警備を厳格化するべきである”と強く非難している。