米中関係は依然キナ臭いが、1972年のリチャード・ニクソン大統領（1913～1994年、1969～1974年在任）の中国電撃訪問以来始まったパンダ外交は脈々と続いている。

そしてこの度、首都ワシントンの国立スミソニアン動物園（1891年開園）に10月15日、中国から24年振りにジャイアントパンダ2頭が到着した。...

米中関係は依然キナ臭いが、1972年のリチャード・ニクソン大統領（1913～1994年、1969～1974年在任）の中国電撃訪問以来始まったパンダ外交は脈々と続いている。

そしてこの度、首都ワシントンの国立スミソニアン動物園（1891年開園）に10月15日、中国から24年振りにジャイアントパンダ2頭が到着した。

オスのバオリー（宝力）とメスのチンバオ（青宝）で、いずれも3歳のパンダである。

同動物園では、中国側との取り決めに従って、これまで飼育していた1対のパンダとその子供を昨年11月に中国に返還していた。

以降、新たなパンダ貸与の協議を続ける間、同動物園は100万ドル（約1億5千万円）をかけてパンダ舎の大改修を行って受け入れ準備を進めていた。

2頭のパンダの一般公開は来年1月24日の予定で、前売り券発売に希望者が殺到するものとみられる。

なお、同動物園は中国側との契約で、パンダの保護活動及び繁殖プログラム支援のため、1頭当たり年50万ドル（約7,500万円）を向こう10年間支払うことになっている。

9月24日に発行された英国眼科学会誌（BJO、1917年創刊）は、中国広東省中山大学（チュンシャン、1924年創立の国立大）の研究グループによる世界の子供たちの近視状況に関わる研究論文を掲載した。

それによると、世界の中で近視となった子供は2023年で36％と、1990年の24％から大幅に増えていて、このままいくと2050年には40％に達してしまうと推定されるとする。...

9月24日に発行された英国眼科学会誌（BJO、1917年創刊）は、中国広東省中山大学（チュンシャン、1924年創立の国立大）の研究グループによる世界の子供たちの近視状況に関わる研究論文を掲載した。

それによると、世界の中で近視となった子供は2023年で36％と、1990年の24％から大幅に増えていて、このままいくと2050年には40％に達してしまうと推定されるとする。

当該研究グループが、6大陸の50ヵ国における540万人以上の子供と10代青年を対象に調査した結果、以下のことが判明したという。

・東アジアの子供たちの近視率は35％と、欧米諸国の15％、南米・アフリカの途上国の1％に比較して遥かに高率。

・特に、日本の子供の近視率は86％と世界1位で、それに次いで韓国が74％。

・また、シンガポール、中国、台湾でも近視率が急上昇。

・コロナ禍以降、行動自粛政策に遭って子供たちが屋内で生活する時間が増えてしまい、結果としてTV・ビデオ・インターネット等の視聴が急増したことによる視力低下。

・また、香港やシンガポール等、東アジアでは2歳頃から子女教育が始められることから、子供たちの目の筋肉に負担を与えて近視になる可能性が高い。

・一方、アフリカ等では子女教育開始は6～8歳頃からなので、東アジアに比べて近視率は7分の1。

以上のBJO掲載研究論文に関わり、マサチューセッツ公立大（1863年創立）傘下のチャン医科大（別称マサチューセッツ大ウースター校、1962年設立）のベンジャミン・ボッツフォード准教授も、今年6月発行の学術専門誌『ザ・カンバーセイション』（2011年豪州で創刊）に同様の研究レポートを寄稿している。

同准教授のレポート趣旨は以下のとおり。

・子供にとって、スマートフォンやPCの画面を何時間も凝視することにより、眼精疲労やドライアイを発症する恐れが高い。

・従って、「20-20-20ルール」（20分毎に20秒の休憩を取り、PC等から20フィート（約6メートル）離れること）適用を推奨。更に、目薬点眼でドライアイ症状緩和。

・また、屋外で過ごす時間を長くすることで、小児期の近視の発生率の低下が期待。