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2021年09月26日(日)
最新TV速報
【Globali】
 

新型コロナウィルス感染者急増の日本についての米メディア報道

奇妙な偶然とは言え、3月24日に2020年東京オリンピック・パラリンピックの開催延期が決定されて以降、日本国内における感染者数の急増が止まらない。米メディアの中には、“予定どおりの開催に固執する必要がなくなったので、実態が表れた”と批評するところもあったが、依然満員電車に揺られて出勤するサラリーマンの声、更には日銀短観(注後記)指数なども引用して、日本社会の現状について報じている。

4月1日付『ロイター通信』:「日本、新型コロナウィルス感染拡大危機の中、学校閉鎖を5月まで延期することを検討」

菅義偉官房長官は4月1日、新型コロナウィルス感染拡大が止まらない状況下、都市部の学校閉鎖を4月一杯まで更に延ばす可能性について言及した。

同長官は、世界で猛威を振るう新型コロナウィルス感染対策は、日本においても何よりもまして最優先事項であり、“必要な対策は全て”実行に移すと表明した。...

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IOC;ついに東京オリンピック開催の可否につき各国際競技団体と協議開始か?【米・英国メディア】

既報どおり、国際オリンピック委員会(IOC)も開催国日本関係者も、7月24日開始の東京オリンピックを予定どおり開催するとしている。しかし、3月16日現在、新型コロナウィルス集団感染は世界148ヵ国に及び、感染者数も16万9,387人(前日比+12,991人)、死者6,513人(同+680人)となり、中国以外、特に欧米での感染拡大がひどくなるばかりである(米ジョンズ・ホプキンス大学内研究機関最新データ)。日本での感染度合は、それらと比較するとまだ緩やかと言えるかも知れないが、大勢の観客を集めた大イベントを予定どおり開催して良いのか、との懸念の声は強まるばかりである。そこで、IOCとしても、“予定どおり”ではない場合に備えて、各国際競技団体と協議に入るものとみられる。

3月16日付米『ロイター通信』:「IOC、新型コロナウィルス集団感染リスクを踏まえ、各国際競技団体代表と協議へ」

IOCは3月16日、『NHK』のインタビューに答えて、新型コロナウィルス感染問題深刻化の中、3月17日に各国際競技団体代表と協議する予定だとコメントした。

7月24日の開会式まで5ヵ月を切った現在、このまま予定どおり東京オリンピックを開催して良いのかという懸念の声は日に日に高まっている。...

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