※2022年2月、更新を終了しています
ボルトも舌を巻く・400mリレー勝利の法則（８月２２日）
短距離の第一人者・ウサイン・ボルトも「凄いチームプレー」だと舌を巻く日本人４人のリレー走者、１０秒を切れない４人が緻密なバトンリレーを果たし、４００mで３７秒６０という記録で、銀メダルを獲得した。画期的出来事である。数字から見ると４人のうち誰かが１０秒を切ったと見ることもできるほどのマジックを感じる出来事だった。
バトンパスの位置をセンチメーター単位の精密さで測り、そこにテープを張ってレースに臨み成功させたのだ。...
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短距離の第一人者・ウサイン・ボルトも「凄いチームプレー」だと舌を巻く日本人４人のリレー走者、１０秒を切れない４人が緻密なバトンリレーを果たし、４００mで３７秒６０という記録で、銀メダルを獲得した。画期的出来事である。数字から見ると４人のうち誰かが１０秒を切ったと見ることもできるほどのマジックを感じる出来事だった。
バトンパスの位置をセンチメーター単位の精密さで測り、そこにテープを張ってレースに臨み成功させたのだ。バトンパスで失敗すれば失格するリスクもはねのけたバトンタッチの芸術であった。
このレースを見て、解説を聞くほどに、日本人ならではの緻密さとチームプレーの良さを感じる。まさに日本式勝利の法則と言えるかもしれないと感じた。
勿論、陸上短距離走者の実力も上がってきた。
この種目、北京オリンピックでも３位だった。
陸上の華である短距離競争で、日本人がメダルを獲れる時代になったのかと思うと隔世の感がある。
同じように、難しいと感じていた、フィギュアスケートでも、羽生結弦が男子で金メダルを獲得し、男女で金メダルを達成した。
日本人のスポーツ能力が上がったのだと思うが、なんともうれしいことである。
後は、短距離走で金メダルを獲得する日を待つだけである。
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スーチー氏、中国訪れる（８月１８日）
１７日、ミャンマーのアウン・サン・スー・チー国家顧問兼外相が中国公式訪問を開始した。ASEAN域外では、就任後初めての訪問になる。
スー・チー氏はヤンゴンから昆明を経由し、１７日北京に入った。
５日間の訪中で、習近平国家主席らと、主に経済協力を中心に会談する予定になっている。
これまで、スー・チー氏は民主主義を標榜し、国民の融合に向けた動きで、欧米の支援を得てきた。
４月に新政権になり、事実上の最高指導者に就任してから、外交方針を全方位に転換し、特定の国に偏らない方針を表明したスー・チー氏ではあるが、
今回は欧米や日本よりも先に中国を訪問する。...
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１７日、ミャンマーのアウン・サン・スー・チー国家顧問兼外相が中国公式訪問を開始した。ASEAN域外では、就任後初めての訪問になる。
スー・チー氏はヤンゴンから昆明を経由し、１７日北京に入った。
５日間の訪中で、習近平国家主席らと、主に経済協力を中心に会談する予定になっている。
これまで、スー・チー氏は民主主義を標榜し、国民の融合に向けた動きで、欧米の支援を得てきた。
４月に新政権になり、事実上の最高指導者に就任してから、外交方針を全方位に転換し、特定の国に偏らない方針を表明したスー・チー氏ではあるが、
今回は欧米や日本よりも先に中国を訪問する。
ミャンマーは、中国と２千キロ余りの国境線を有し、北部で中止された中国企業による水力発電ダム開発事業の再開などが今回の案件になると見られている。
こうした地政学的理由により、ミャンマーにとって中国との関係は重要なものとなっている。
軍事政権の当時、密接だった関係が今後どうなるか、新たな局面を迎えている。
中国の影響力は新時代のミャンマーでも、大きなものになっていると言わざるを得ない。
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G２０に向けた中国の狙い（８月１７日）
7月下旬に成都（四川省）で開かれた、主要20ヵ国・地域財務相・中央銀行総裁会議に続いて、いよいよ杭州（浙江省）で9月4～5日、主要20ヵ国・地域首脳会議（G20サミット）が開催される。
中国としては、何としてもこの国際会議を成功させ、国際社会に大国としての実力・信頼性をアピールする必要があり、日米等との緊張を可能な限り高めないよう注意を払っている面も見受けられる。
今回のG20サミットでは、“革新、活力、連動を駆使して世界経済の発展”をテーマとして討議を予定していると伝えられている。...
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7月下旬に成都（四川省）で開かれた、主要20ヵ国・地域財務相・中央銀行総裁会議に続いて、いよいよ杭州（浙江省）で9月4～5日、主要20ヵ国・地域首脳会議（G20サミット）が開催される。
中国としては、何としてもこの国際会議を成功させ、国際社会に大国としての実力・信頼性をアピールする必要があり、日米等との緊張を可能な限り高めないよう注意を払っている面も見受けられる。
今回のG20サミットでは、“革新、活力、連動を駆使して世界経済の発展”をテーマとして討議を予定していると伝えられている。
習主席は、議長としてG20サミットを仕切る他、新興5ヵ国首脳の非公式会議に出席し、また、9月3～4日に同地で開催されるG20経済人会議（B20）の開会式で演説する予定である。
更に、途上国に焦点を当て、それらの国の持続的発展を目指す“2030アジェンダ”を策定し、また、アフリカ諸国の産業発展の支援についての協議を予定にしている。
その目的のため中国は、アフリカ連合の議長国のチャド、東南アジア諸国連合（ASEAN）議長国のラオス、アフリカ開発のための新パートナーシップ（NEPAD）座長のセネガル、他にエジプト、カザフスタン等、多くの途上国首脳を招待する予定だ。
中国は、今回のG20開催を絶好の機会と定め、先進国だけではなく、ASEAN諸国や新興国、アフリカ諸国を巻き込んで、中国の影響力を世界に誇示する狙いである。
その時、先進国であるG７の国々、特に南シナ海や東シナ海などで、中国と軋轢のある国々、日米やフィリピン、ベトナムの動向が注目される。
詳しくは、「テレビすべて」の「
Globali」に掲載しているので参照してください。
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新風を感じさせるノーベル賞受賞者・大村智氏（８月１６日）
８月の１か月間、日経新聞の「私の履歴書」で執筆されている大村智氏の生き様は、実に興味深く感じる。
特に、１６日の内容は米国での研究生活から、日本での研究生活に戻る場面であり、特に当時米国トップの製薬会社と共同研究の契約をするくだりで、その方向性を定め、契約書を自ら相手先と一生懸命に詰め、占有実施権やロイヤリティ等を決めた過程は、その後の日本での研究費の捻出への執念と日本での研究のレベルアップに対する強い情熱を感じさせた。...
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８月の１か月間、日経新聞の「私の履歴書」で執筆されている大村智氏の生き様は、実に興味深く感じる。
特に、１６日の内容は米国での研究生活から、日本での研究生活に戻る場面であり、特に当時米国トップの製薬会社と共同研究の契約をするくだりで、その方向性を定め、契約書を自ら相手先と一生懸命に詰め、占有実施権やロイヤリティ等を決めた過程は、その後の日本での研究費の捻出への執念と日本での研究のレベルアップに対する強い情熱を感じさせた。１９７３年当時の事だった。
「金をもらうだけで研究を終わらせるわけにいかない。成果を出して、ロイヤルティがちゃんと入るようにしないと研究を続けられなくなる」「研究レベルを米国と同じにするにはどうしたらよいかと考えるようになった」という信念で、「結果的に実績を上げ、２０年間続けることができて」昨年ノーベル賞まで受賞した。
研究内容とその資金という両建てで、奮闘した大村氏の情熱は、やはり「研究について考えると楽しい」という原点にたどり着くことができる。
大村氏が昨年ノーベル賞を受賞した際に、報道された中で、氏は温泉を開発し、自ら所有者になり、地元の発展に力を貸すなど、優れた研究者としての一面だけではなく、多面性を感じた。
こうした新たな、スタイルの学者の実績により、我が国に新風が訪れることを期待したい。
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沖ノ鳥島におけるEEZの扱い（８月１２日）
９日の日経新聞夕刊に、漆間巌氏によるコラムが掲載されていた。
題名は「大陸棚の限界」としてあった。
先月オランダ・ハーグの仲裁裁判所が南シナ海に関する中国の権利主張を退ける判決を下したことによる沖ノ鳥島に関する内容であった。
国連の海洋法条約に対する日本の対応として、平成２０年１０月に政府は将来の海洋資源を確保するために、国土の倍近い７海域約７４万平方キロの大陸棚申請を決めて、翌月国連事務局で受理されたとあり、特筆すべきは、１９８２年に条約が採択された翌年には、海上保安庁職員が、太平洋における大陸棚延長の可能性を見極めるために海底調査を始めていたことだと紹介している。...
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９日の日経新聞夕刊に、漆間巌氏によるコラムが掲載されていた。
題名は「大陸棚の限界」としてあった。
先月オランダ・ハーグの仲裁裁判所が南シナ海に関する中国の権利主張を退ける判決を下したことによる沖ノ鳥島に関する内容であった。
国連の海洋法条約に対する日本の対応として、平成２０年１０月に政府は将来の海洋資源を確保するために、国土の倍近い７海域約７４万平方キロの大陸棚申請を決めて、翌月国連事務局で受理されたとあり、特筆すべきは、１９８２年に条約が採択された翌年には、海上保安庁職員が、太平洋における大陸棚延長の可能性を見極めるために海底調査を始めていたことだと紹介している。
この活動がなかったら、大陸棚延長の申請は不可能であったと、大いに評価している。
現在までに、４海域で大陸棚の延長がおおむね認められ、約３１万平方キロで大陸棚の限界を設定できることになった。
その中に沖ノ鳥島も基点の一つになっている「我が国のEEZに囲まれた公海」と呼べる海域に入ったのは良かったと記述されている。
しかし、今回の判決を踏まえると、この問題は、この先も良い知恵を出して行かなければならないと結んでいる。
領海等は、常に先見性や知恵と努力で守って行かなくてはならず、これからも厳しい応酬が予想されるが、特に日本のような海洋国家は、守り通してゆかなければならないという覚悟が必要であると感じた。
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