明日、ベールを脱ぐアップルの新製品(2017/09/12)
日本時間9月13日午前2時、アップル社は、新社屋(カルフォルニア州)で、新製品の発表を行なう。
その会場となる新社屋は、創業名を冠した「スティーブ ジョブズ シアター」である。今回、その新社屋で、新型iPhoneやアップルウォッチ、アップルテレビなどの新製品が、発表される。
そのなかで、特に、注目を集めている製品が、10周年を迎えるiPhoneの新型有機ELディスプレイの最上位モデル「iPhone X」である。
その「iPhone X」は、単なるイメージによる顔認証ではなく、3Dセンサー(赤外線レシーバー等)による顔認証が最大の目玉とされている。...
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その会場となる新社屋は、創業名を冠した「スティーブ ジョブズ シアター」である。今回、その新社屋で、新型iPhoneやアップルウォッチ、アップルテレビなどの新製品が、発表される。
そのなかで、特に、注目を集めている製品が、10周年を迎えるiPhoneの新型有機ELディスプレイの最上位モデル「iPhone X」である。
その「iPhone X」は、単なるイメージによる顔認証ではなく、3Dセンサー(赤外線レシーバー等)による顔認証が最大の目玉とされている。
これにより、顔を立体的に認識し、なりすましなどを防ぐことができる。
また、A11 Fusionチップで、6コアプロセッサ仕様となり、3GBのメモリーを有しているとのことである。
さらに、1200万画素のデュアルカメラを搭載し、広角レンズだけでなく、望遠レンズにも、光学手ブレ補正機能が付いているとのことである。
加えて、本体の厚みは、6.9ミリと、今までで最も薄いとのことである。
その他、ホームボタンは、ディスプレイに埋め込まれ、ワイヤレス充電に対応し、防水機能が強化されているとのことである。
尚、価格は、最低でも999USドル(日本円で10万9400円)以上とのことである。
一方、アップルウォッチは、LTE(高速度で大量のデータを一度に送受信できる通信規格)通信機能を搭載する可能性が高いとされている。
また、アップルテレビは、4Kの解像度とHDR(ハイダイナミックレンジ:高画質)表示に対応し、動画のストリーミングができる高速処理機能を備えているとのことである。
以上、あくまでも、製品の詳細は、現在のところ、あくまで噂の領域であって、今後、事実が明らかにされてゆく。
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2018年冬季オリンピック、ハイテク五輪になる予定(2017/09/01)
2018年2月に、韓国の首都ソウルから東に約180キロの平昌(ピョンチャン)で、行われる冬期オリンピックは、先端ICT(情報通信技術)の祭典になるものと予想されている。
オリンピック史上初めて、最先端技術である次世代通信規格「第5世代(5G)」やモノをインターネットでつなぐ技術(IOT)、ウルトラハイビジョン(UHD)や人工知能(AI)および仮想現実(VR)を駆使して、オリンピックの舞台を盛り上げるという。
まず、平昌オリンピックの通信を取り仕切る韓国通信大手のKT社は、世界で初めて、5Gの試験サービスを開始する。
この5Gの最高速度は、20Gbps(ギガビット毎秒)と、現在のLTEの速度400~500Mbpsの40~50倍の高速でかつ処理できる容量もLTEの100倍と大容量である。...
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オリンピック史上初めて、最先端技術である次世代通信規格「第5世代(5G)」やモノをインターネットでつなぐ技術(IOT)、ウルトラハイビジョン(UHD)や人工知能(AI)および仮想現実(VR)を駆使して、オリンピックの舞台を盛り上げるという。
まず、平昌オリンピックの通信を取り仕切る韓国通信大手のKT社は、世界で初めて、5Gの試験サービスを開始する。
この5Gの最高速度は、20Gbps(ギガビット毎秒)と、現在のLTEの速度400~500Mbpsの40~50倍の高速でかつ処理できる容量もLTEの100倍と大容量である。
また、KT社は、5G通信網を活用し、オリンピックをより臨場感のある映像で楽しめるよう、360度VR(仮想現実映像)やシンクビューおよびタイムスライス等のコンテンツを提供する予定である。
例えば、360度VRを利用すると、競技場に行かなくても、競技場にいるような体験が味わえる。
また、シンクビューは、超高速カメラに、5Gのモジュールを搭載し、選手の視点からの映像を楽しめる。
さらに、タイムスライスは、数十台のカメラで撮影した立体映像を利用し、選手の素早い動きを、鮮明に捉え伝える。
加えて、実感型コンテンツも用意し、一般市民等が、スマートフォン等を使って、自ら体験できるようにする見通しである。
その他にも、人工知能を用いた通訳アプリの「ジーニートーク」の活用や、IOTを使って、飲食店や宿泊および交通情報などを、スマートフォン等に提供するサービスや会場内を移動する手段として、自動運転車を利用するなどが予定されている。
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