今年のノーベル医学生理学賞が日米中３名の寄生虫感染症研究者に決定し、各国メディアがその功績を報じている。

１０月５日付『ＣＢＳニュース』は、ＡＰ電として日本の大村智氏、アイルランド生まれのウイリアム・キャンベル氏、中国の屠呦呦氏の３人の科学者が、毎年数億人が罹患するマラリア及びその他の寄生虫疾患の治療楽を発見した功績により、ノーベル医学生理学賞を受賞すると報じた。
キャンベル氏と大村氏はアジア、アフリカで数百万人が罹患する河川盲目症とリンパ管フィラリア症の発病を抑える“イベルメクチン”を発見した。...

１０月５日付『ＣＢＳニュース』は、ＡＰ電として日本の大村智氏、アイルランド生まれのウイリアム・キャンベル氏、中国の屠呦呦氏の３人の科学者が、毎年数億人が罹患するマラリア及びその他の寄生虫疾患の治療楽を発見した功績により、ノーベル医学生理学賞を受賞すると報じた。
キャンベル氏と大村氏はアジア、アフリカで数百万人が罹患する河川盲目症とリンパ管フィラリア症の発病を抑える“イベルメクチン”を発見した。屠氏はマラリア患者の死亡率を大幅に低下させる医薬品“アルテミシニン”を発見した。ノーベル賞委員会は「二つの発見は、毎年数百万人が罹るこれらの疾患を克服する強力な手段となった。人々の健康の増進と発病の抑制による恩恵は計り知れない」と評価している。
大村氏はストレプトマイセスというバクテリアの新しい菌株の単離・培養に成功し、有害な微生物に対する効果を研究できるようにした。そしてキャンベル氏は、その中の一種が動物の寄生虫に卓越した効果があることを発見した。屠氏は１９６０年代にマラリアが流行した時期に、漢方薬からアルテミシニンという強力な抗マラリア薬を発見した。
ノーベル賞委員会は、３人の受賞者の業績は３４億人が罹る疾患の撲滅に貢献していると述べている。世界保健機構（ＷＨＯ）は河川盲目症が流行している３１ヵ国で２０２５年までにそれを根絶する計画を進めている。また、同委員会は、最近１０年間でマラリアによる死亡率は、屠氏の発見の寄与もあり半減し、罹患率は４０％減少したとしている。
約９６万ドルの賞金は、半分を屠氏が受賞し、残りの各２５％が大村氏とキャンベル氏に授与される。

１０月５日付『ワシントンポスト』紙は、３人の研究成果を紹介している。それによると、北里大学の大村特別栄誉教授は、何千という土壌サンプルを収集し、そこから有望な抗生物質を見付け出した。キャンベル氏は、大手製薬会社のメルク社で寄生虫の専門家として研究をおこない、大村氏の成果に注目し、ある種の動物の寄生虫の特効薬となる“エバーメクチン”という物質を開発した。そして、その類縁化合物であるイベルメクチンは、人間にも著効を示し、河川盲目症の進行を止める特効薬となった。１９８７年、メルク社はこの薬を患者全員に必要なだけ無償で提供することを宣言し、ＷＨＯや各国の保健省及び非政府系保健団体と提携して寄付プログラムを設立した。これにより、毎年数億人分の薬が主にアフリカの僻地に提供されている。
一方、屠氏は、解熱にニガヨモギを使うという１７００年前の漢方文献に興味を持ったことが、マラリアの特効薬であるアルテミシニンの発見のきっかけとなった。この受賞は、屠氏が５０年前に中国人民解放軍の漢方薬研究秘密プロジェクトで始めた研究の集大成となるものである。屠氏の独創的な研究は秘密裡に進められ、古代中国の伝承療法をヒントに開発された最先端医薬品の発見は、長い間、中国国外には知らされなかったと報じている。

シンガポールの１０月６日付『ストレートタイムズ』紙は、大村氏やキャンベル氏の発見をもとに米メルク社が開発したイベルメクチンは、世界中の回虫寄生虫感染症撲滅に使用され、屠氏が開発したアルテミシニンは、サノフィ社やノバルテス社がクロロキンやキニーネにとって代わるマラリア治療薬として販売しており、いずれも素晴らしい研究成果であると賞賛している。

安倍首相の訪米（日米首脳会談、共同記者会見、米議会での演説）は、中韓が歴史問題での謝罪がなかったと批判的なトーンだったが、予想されたよりは多くはなく、概ね成功裏に終わったといっても言い過ぎではない内容だった。米国の晩餐会でのオバマ大統領の厚遇ぶりからも、それが見て取れる。米国と日本の間にくさびを打ち込もうとする中国の狙いを削ぐことができたといえるし、韓国にプレッシャーを与えることにも成功した。今後、米国が日本に何をどれだけ要求してくるかはまだ未知数だが、今回の訪米で日米関係を強化できたことは間違いない。今回はこれまでお伝えできていなかった記事や、安倍首相訪米に関する最新情報をお伝えする。

5月6日付『ディプロマット』（米国）は、「安倍首相の米国訪問は韓国にプレッシャーを与えた」との見出しで、「日本に対する韓国の敵意の背後にある理由は、複雑で長期的であり、簡単に解決されることはないが、安倍首相の訪米の成功は、パククネ政権に日本との関係を改善するためのプレッシャーを与えたことはいえる」と報じた。
5月2日付『ワシントンタイムズ』（米国）は、「安倍演説は新たな日米の時代を記した」との見出しで、「安倍首相は上下両院合同議会演説で、経済と安全保障の課題にさらされている米国にもっとも近い友人として、第二次大戦での米国の戦死者を悼むなど、見事な演説を行った。...

5月6日付『ディプロマット』（米国）は、「安倍首相の米国訪問は韓国にプレッシャーを与えた」との見出しで、「日本に対する韓国の敵意の背後にある理由は、複雑で長期的であり、簡単に解決されることはないが、安倍首相の訪米の成功は、パククネ政権に日本との関係を改善するためのプレッシャーを与えたことはいえる」と報じた。
5月2日付『ワシントンタイムズ』（米国）は、「安倍演説は新たな日米の時代を記した」との見出しで、「安倍首相は上下両院合同議会演説で、経済と安全保障の課題にさらされている米国にもっとも近い友人として、第二次大戦での米国の戦死者を悼むなど、見事な演説を行った。優雅な演説と米国に対する心からの言葉で、何度もスタンディングオベーションが起きた」と絶賛した。
5月5日付『ストレートタイムズ』（シンガポール）は、「謝罪を拒否する安倍首相の態度は、日本を危うくする」の見出しで、「米国両院議会合同会議の演説で、アジアに対して謝罪しなかった安倍首相は、第二次世界大戦中の東アジアにおける日本の侵略戦争をごまかす道を選んだものと考えられる」と報じた。
5月5日付『国民日報』（韓国）は、「オバマ大統領が安倍首相との共同記者会見の中で、米国が尖閣列島の領有権について中立の立場を取るという発言をしなかったのは、日本の要請によるものだったと読売新聞が報じた」と伝え、「一部の報道では、中国が最近、ベトナム、フィリピンなど紛争中の南シナ海での人工島造成作業など、領有権の主張を強化している状況があったため、米国が中国寄りの発言をしなかったのではないかとの分析も出ている」と報じた。

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