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プロ野球１２球団から医療従事者へ感謝の思い（5月27日）
６月１９日の開幕が決まったプロ野球。全１２球団の監督・選手らが２６日から医療・介護関係者などに拍手で感謝の気持ちを伝える「Ｃｌａｐ ｆｏｒ Ｃａｒｅｒｓ（クラップフォーケアラーズ）」という取り組みを開始した。
これは３月にイギリスで始まったキャンペーンで、感染症対策の最前線で働く人たちへ感謝の気持ちを表すために始まったものだ。毎日午後８時になると多くの市民が一斉に拍手や口笛で医療従事者や介護職員などに謝意を表した。...
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６月１９日の開幕が決まったプロ野球。全１２球団の監督・選手らが２６日から医療・介護関係者などに拍手で感謝の気持ちを伝える「Ｃｌａｐ ｆｏｒ Ｃａｒｅｒｓ（クラップフォーケアラーズ）」という取り組みを開始した。
これは３月にイギリスで始まったキャンペーンで、感染症対策の最前線で働く人たちへ感謝の気持ちを表すために始まったものだ。毎日午後８時になると多くの市民が一斉に拍手や口笛で医療従事者や介護職員などに謝意を表した。
プロ野球では球団ごとに監督・選手らが球場に集まって午後１２時に一斉に拍手を開始。その模様はメッセージとともに球団公式サイトで公開されている。指揮官も広報を通じてコメントを発表。「一生懸命頑張っていらっしゃる方々に感謝の思いを込めて拍手しました」（ヤクルトスワローズ・高津監督）、「開幕から突っ走っていけるように予防と体調管理を徹底しながら調整していきます」（ロッテマリーンズ・井口監督）。
また、チーム内から感染者が出た阪神タイガース・矢野監督は「タイガースもお世話になった。今の状況をつくれたのは皆さんのおかげです」として、シーズンに向けて恩返ししていくと述べた。
ドイツ・メルケル首相は演説のなかで外出禁止措置で社会活動が停止するなか、「アーティストは必要不可欠であるだけでなく、生命維持に必要である」と、その価値の大きさを語った。スポーツという文化もまさに私たちの生活にとって欠くことのできない存在。いまコロナに立ち向かっているエッセンシャルワーカーたちが、安心してスポーツを楽しめる様な日常に一日も早く戻ってくれることを祈りたい。
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プロ野球６．１９開幕が決定・再開への第一歩（5月26日）
２５日、政府は１都３県と北海道で継続していた緊急事態宣言について４９日ぶりに解除することを発表した。同日プロ野球１２球団の代表はオンライン会議を実施。延期していた２０２０年シーズンの開幕日を６月１９日にすることを決めた。当初の３月２０日から３か月遅れで、ファン待望の公式戦が始まることとなる。
「外に出ることのできない人たちにスポーツの元気を与えてあげたいなという。それだけの気持ちで準備をさせていただきました」ＮＰＢ・斉藤惇コミッショナーはビデオ画面からコメントを発表。...
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２５日、政府は１都３県と北海道で継続していた緊急事態宣言について４９日ぶりに解除することを発表した。同日プロ野球１２球団の代表はオンライン会議を実施。延期していた２０２０年シーズンの開幕日を６月１９日にすることを決めた。当初の３月２０日から３か月遅れで、ファン待望の公式戦が始まることとなる。
「外に出ることのできない人たちにスポーツの元気を与えてあげたいなという。それだけの気持ちで準備をさせていただきました」ＮＰＢ・斉藤惇コミッショナーはビデオ画面からコメントを発表。当面は無観客での開催で行われるが、試合会場や日程など詳細は明らかにされなかった。従来の予定では開幕戦の６球場のうち、４球場までが今回緊急事態宣言が解除された特定都道府県のなかにあった。今後は都道府県ごとの解除後の方針に則り、大型のスポーツイベントの開催が緩和されていくこととなる。ＮＰＢでは政府の方針に沿って、新型コロナの感染状態を３週間ごとに確認しながら入場制限の緩和を進めていきたいとしている。最短では７月１０日から有観客試合が可能になる見込みだ。
なお、シーズンの試合数は従来の１４３試合から１２０試合に減少させることも明らかにされた。ちなみに２リーグ制以降では１９５１年と５２年が年間１２０試合。１９９６年までは一時期を除き１３０試合だった。興行収入の減少など球団側には大きな痛手とはなるが、少なくとも選手たちにとっては成績などに極端な影響が出ることは避けられそうだ。国内スポーツで最大の規模を誇るプロ野球の興行にＧｏサインが出たことで、Ｊリーグをはじめ多くの競技にとって再開に向けての道標となることだろう。
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アスリートも被害…深刻なＳＮＳでの誹謗中傷（5月25日）
女子プロレスラーの木村花さんが２２歳の若さで命を落とした。その死をめぐりＳＮＳでの苛烈な誹謗中傷があったことが問題視されている。
報道によれば彼女が出演していたリアリティーショー系のテレビ番組での言動に対し、猛烈なバッシングが起きていたとされる。発端となった騒動自体は２か月近く前のことだが、最近になって番組公式サイトで問題のシーンのダイジェストを公開していたため、そういった制作手法を疑問視する声も多いようだ。...
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女子プロレスラーの木村花さんが２２歳の若さで命を落とした。その死をめぐりＳＮＳでの苛烈な誹謗中傷があったことが問題視されている。
報道によれば彼女が出演していたリアリティーショー系のテレビ番組での言動に対し、猛烈なバッシングが起きていたとされる。発端となった騒動自体は２か月近く前のことだが、最近になって番組公式サイトで問題のシーンのダイジェストを公開していたため、そういった制作手法を疑問視する声も多いようだ。
プロレス界からは一人の女性を死に追い詰めた心無い書き込みに対し、静かな怒りの声があげられた。女子プロレスの大先輩・長与千種は「悪役を演じただけ。本当の彼女は、礼儀も優しさも兼ね備えた後輩」だったとその死を悼む。今年の東京ドーム大会にも出場するなど、交流があった新日本プロレスの棚橋弘至も「間違いなく女子プロレスの未来を背負う選手でした」と追悼のツイートを発信した。その思いはスポーツ界全体に広がり、発信力の高いインフルエンサーたちも次々に反応。サッカー元日本代表・本田圭佑は「弱い人を狙うな（中略）俺んとこへ来い」と発言。ＭＬＢ・ダルビッシュ有も「立派な集団リンチ」と厳しく批判した。
海外では芸能人の自殺にまで発展するネットでのバッシングだが、国内のスポーツ界でも悪質なケースは後を絶たない。女性アスリートへの中傷や、有名選手への嫌がらせや脅迫も度々繰り返されてきた。４月２８日にはＪリーグ横浜Ｆマリノスが、所属選手への「差別的発言や誹謗中傷を伴う看過できない発言などが、日常的に見受けられる」との声明を発表したばかり。本来人の心をつなぐはずのＳＮＳだが、いまその扱いの難しさが顕在化してきている。
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大坂なおみが女性アスリート史上最高収入者に（5月24日）
大坂なおみがまたスポーツ史に新たな境地を切り開いた。アメリカの経済誌・フォーブス電子版が２２日に伝えたところによると、２０１９年の一年間の収入が女性アスリート史上最高額の３７４０万ドル（約４０億４０００万円）だったことが明らかになった。
大坂の収入のうち大手スポーツメーカー・ナイキとの去年１年間の契約料が１０００万ドル（約１０億７５００万円）。そのほか日清食品、日産自動車、全日空など日本企業とのスポンサー契約が多数に上る。...
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大坂なおみがまたスポーツ史に新たな境地を切り開いた。アメリカの経済誌・フォーブス電子版が２２日に伝えたところによると、２０１９年の一年間の収入が女性アスリート史上最高額の３７４０万ドル（約４０億４０００万円）だったことが明らかになった。
大坂の収入のうち大手スポーツメーカー・ナイキとの去年１年間の契約料が１０００万ドル（約１０億７５００万円）。そのほか日清食品、日産自動車、全日空など日本企業とのスポンサー契約が多数に上る。昨年まで４年連続で女子１位だったセリーナ・ウィリアムズを抜き、トップに躍り出た。２年前、全米オープンでセリーナを破りグランドスラムを初制覇した大坂にとって因縁の巡り合わせとなった。
毎年春に世界の長者番付を発表することで知られるフォーブス社だが、今回の大坂の収入額は同誌が１９９０年にスポーツ選手長者番付統計を取り始めて以降、女子スポーツ選手としては過去最高の収入である。ちなみにこれまでの最高額は２０１５年のシャラポワの２９７０万ドルだった。大坂、セリーナとともに全てテニスプレイヤーで、如何にテニスが女性アスリートにとり高収入スポーツとして突出した存在かということがわかる。
とはいえ大坂ですら男性含めた全体の長者番付では２９位。テニスではフェデラーの９３４０万ドルが最高の５位だ。ちなみに一昨年の上位１００位に女性はセリーナ１人しかランクインしていなかった。今回全体の１位は１億２７００万ドルのリオネル・メッシで３位までサッカー選手が占めている。男子は他にもボクシングやＮＦＬ、ＮＢＡなど天文学的な高収入のスポーツ選手がＴＯＰ１０に名を連ねている。これらの競技において女子選手の収入は男子とは天と地ほどの開きがある。スポーツ界もまだまだ男女間の経済格差は大きいのが現状といえる。
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ＩＯＣバッハ会長「来年開催できなければ中止」（5月22日）
今週に入り世界全体での新型コロナウイルスの感染者が５００万人を超えたなか、東京オリンピックについて気になる発言が出てきた。ＩＯＣ・バッハ会長はイギリス・ＢＢＣのインタビューのなかで、大会開催について「安倍首相から日本にとって来年夏の延期が最後のオプション（選択肢）だと明確に伝えられた」と明かし、来年夏までに東京五輪が開催できない場合は大会を中止せざるを得ないとの見解を述べた。
このインタビューのなかでバッハ会長は各スポーツの国際大会への影響にも言及し、「世界中のスポーツのスケジュールを毎年変えることはできない」と、２０２２年以降への再延長の可能性には否定的。...
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今週に入り世界全体での新型コロナウイルスの感染者が５００万人を超えたなか、東京オリンピックについて気になる発言が出てきた。ＩＯＣ・バッハ会長はイギリス・ＢＢＣのインタビューのなかで、大会開催について「安倍首相から日本にとって来年夏の延期が最後のオプション（選択肢）だと明確に伝えられた」と明かし、来年夏までに東京五輪が開催できない場合は大会を中止せざるを得ないとの見解を述べた。
このインタビューのなかでバッハ会長は各スポーツの国際大会への影響にも言及し、「世界中のスポーツのスケジュールを毎年変えることはできない」と、２０２２年以降への再延長の可能性には否定的。一方で無観客での開催にも難色を示している。
一連の発言について、日本側も反応。大会組織委員会の武藤事務総長は「安倍総理から１年延期が最後のオプションとは聞いていない」と否定し、来年開催できなければ中止というのはＩＯＣとの共通認識ではないことを強調した。また小池東京都知事は「総理も“打ち勝った証としての大会”と仰っているので、そこに対して最大限のことを行っていく」とコメントした。
五輪開催中止に一歩踏み込んだようにも思える今回のＩＯＣトップの発言。最終の判断はいつ、どのような形でなされるのだろう？バッハ会長はアスリートやＷＨＯ、日本側と協議する時間が欲しいと述べた。また、新型コロナウイルスのワクチン開発が開催条件になるかについては、ＷＨＯの助言に従うとしている。五輪開幕まであと４２７日。開催の可否はワクチン開発と残された時間との戦いの様相を呈してきた。
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