イギリスの研究によると、楽器演奏や歌唱が高齢者の脳の健康維持に効果があるという。

「高齢者精神医学の国際ジャーナル」で発表された報告書では、「音楽を脳の機能を維持するための生活環境アプローチとして活用すべき」だと述べてられている。

エクセター大学の研究では、脳のエイジングや認知症に関する研究の一貫として、40歳以上、平均年齢68歳となる１１００人超を対象とし参加者の脳機能データを観測。...

イギリスの研究によると、楽器演奏や歌唱が高齢者の脳の健康維持に効果があるという。

「高齢者精神医学の国際ジャーナル」で発表された報告書では、「音楽を脳の機能を維持するための生活環境アプローチとして活用すべき」だと述べてられている。

エクセター大学の研究では、脳のエイジングや認知症に関する研究の一貫として、40歳以上、平均年齢68歳となる１１００人超を対象とし参加者の脳機能データを観測。楽器演奏や歌唱、読書、音楽鑑賞、音楽的能力の影響を調査した。音楽に何らかの関わりのある生活を送ってきた被験者グループと全く関わりのないグループの認知データを比較した。

その結果、活動に複数の認知要素が求められる楽器演奏経験者で最も高い効果がみられたという。楽器の種類では、ピアノやキーボードが特に効果的であり、金管楽器や木管楽器も一定の効果があるとの結果となった。ただ音楽を聞き流すだけでは認知機能への効果は薄いとみられるが、歌唱ではコーラス・グループへの所属等、社会的側面による効果はみられた。

認知症研究者で筆頭著者のアン・コーベット教授は、「我々の研究は脳機能検査を使い、短期記憶や長期記憶、問題解決能力や楽器演奏経験の影響等、多方面の研究が可能となった。その結果、「楽器演奏が特に効果的で、高齢になっても継続して演奏している人により効果が見られた」としている。

また、「脳は他の筋肉と同じで、運動が欠かせない」ことから、新たな言語を学ぶように脳にとりチャレンジングな「楽譜を定期的に読む人は数学的記憶がより優れている」という。

この研究では、高齢になり音楽の趣味を始めた人は対象としていないが、現在のエビデンスに基づくと非常に効果があると予測される。

認知症支援団体「認知症UK」は、「認知症で他の能力やコミュニケーション力が途絶えた人でも、歌唱や演奏の継続を促すのは効果的だろう」としている。

同日付米『UPI』：「英研究、楽器演奏が高齢者の脳に与える効用」：

楽器演奏が高齢の脳に、「記憶や問題解決能力等の側面で良い効果がある」とする英国の研究が28日発表された。

10年単位で2.5万人を対象とした「PROTECT認知症研究」の一環として、40歳以上千人のデータを分析したところ、楽器演奏経験と、記憶や問題解決能力などの高次脳機能との関連性が認められたという。

PROTECT研究は、エクスター大学とキングズカレッジロンドン、国民保健サービス(NHS)との共同研究として行われている。

研究チームは参加者の「音楽との関わりレベル」と「認知検査結果」を比較。音楽への関わりが認知の衰えを緩やかにする効果があることを突き止めた。

歌を歌う行為も脳の健康との関係もみられたが、社会的に活動的である点以外の特定の効果は確認できなかったという。

ニュースリリースで認知研究者アン・コーベット氏は、脳の健康と音楽の影響を扱った研究は今回が初めてではないが、PROTECTのデータは、認知機能と音楽の大規模研究としては前例のないものだとし、多くのエビデンスから、高齢者への積極的な脳健康促進として、「音楽トレーニング」を取り入れることも提案している。

カナダは２２日、留学生へのビザ発給を当座として２年間制限すると発表した。また、一部卒業生への労働ビザも廃止するとしている。移民増加による住宅危機への対策とされる。

カナダ移民省の声明によると、今回の制限により、２０２４年の学生ビザ発給数は、２０２３年から３５％減少し、およそ３６万人になるとみられている。...

カナダは２２日、留学生へのビザ発給を当座として２年間制限すると発表した。また、一部卒業生への労働ビザも廃止するとしている。移民増加による住宅危機への対策とされる。

カナダ移民省の声明によると、今回の制限により、２０２４年の学生ビザ発給数は、２０２３年から３５％減少し、およそ３６万人になるとみられている。

移民による急激な人口増加は医療や教育などのサービス分野にも影響を与え、住宅価格を引き上げている。世論調査ではこれらの問題はトルドー首相の再選に影響を与えるとされ、政府の解決が急務とみられる。

昨年２０２３年の第三四半期、人口増加は過去６０年以上の間で最も急増し、学生が大半を占める「非永住者」は３１．２万人増加した。

カナダ学生協会同盟(CASA)は、この政策を住宅危機への対策という点で批判している。一方、トロント大学は制度を悪用する一部を対象としており、大学への悪影響はないとして好意的に受け止めている。 １月２３日付英『BBC』：「カナダ、留学生受け入れを２年間制限」：

カナダのマーク・ミラー移民・難民・市民権大臣は２２日、カナダは住宅や医療問題対策として、２年間留学生へのビザ発給を制限すると発表。

２０２２年は海外からの留学生が、前年比で２１．４万人増加し、８０万人を超えた。今年は３６万人の大学生へビザが発給される。各州や地区へは、人口や現状の学生受け入れ体制を元に、割り当てられ、州の主導で大学やカレッジに発給枠が定められる。ビザの制限はディプロマ・プログラムや学部生に限られ、更新する学生は対象外となる。

その他の変更点として、政府は９月以降、オンタリオ州で盛んな官民パートナーシップ型制度「カレッジ卒業生への労働ビザ発給」を廃止する。私立学校の中には留学生に頼った経営をしている機関もある。

背景としては、トルドー政権下、住宅不足問題が深刻化している。カナダの住宅価格は平均で７５万カナダドル（約8,250万円）、賃貸価格は過去２年で２２％増加している。住宅建築が前例なき人口増加に追いついていないため、住宅不足の要因として移民増加が指摘されている。

２０２２年にカナダの人口は１００万人増加しており、そのほとんどが移民の増加によるもの。昨年２０２３年は、４０００万人を突破した。政府機関カナダ住宅ローン住宅公社(CMHC)は、２０３０年までに、３５０万軒超の不足が生じると予測している。

人口増加も問題の要因ではあるが、専門家は、住宅不足は高金利など他の要因、コロナ禍によるインフレや供給不足による建築材の値上がりも大きな理由であると指摘する。

カナダはこれまで歴史的に、労働者確保や高齢化対策として、移民に寛容な国であった。カナダ中等教育機関連合は、大学院が非対象なのは歓迎するとしながらも、留学生が留学先としてカナダを選ばなくなるのではないかとの懸念を示している。