15日に発表されたギャラップの最新世論調査によると、米国人の５７％が睡眠不足だと感じている。一方、そうではないと回答したのは４２％だった。

これは2001年以降のギャラップ調査で初めてで、2013年には５６％が十分な睡眠がとれ、４３％がそうではないと回答していた。...

15日に発表されたギャラップの最新世論調査によると、米国人の５７％が睡眠不足だと感じている。一方、そうではないと回答したのは４２％だった。

これは2001年以降のギャラップ調査で初めてで、2013年には５６％が十分な睡眠がとれ、４３％がそうではないと回答していた。特に50歳未満の女性で、十分な休息がとれていないという回答が多い傾向にあるという。

平均睡眠時間の調査では、心身の健康維持に専門家が推奨する「8時間以上」がわずか２６％、６～７時間が５３％、5時間未満が２０％だった。最低限の睡眠時間との回答は2013年から１４％増加した。

更にさかのぼると、１９４２年には大多数の人がしっかりと睡眠をとっており、８時間以上が約５９％、６～７時間が３３％であった。過去１０年の特徴は、睡眠の利点に関する考えが変わったことや、１９４２年には見られなかった「５時間未満」の層が増加したことが挙げられる。

現代の生活では、睡眠不要の観念が浸透している。一般市民の間で、心身における睡眠の重要性が認識され出したのはごく最近になってからである。一つの理由は、プロテスタントの勤労と成功報酬の考えに基づく、勤勉さと生産性を重要視する米国の文化的背景がある。

また、パンデミックで人々の睡眠パターンも変化した。パンデミック後には、日中に自由になる時間がなかった人がストレス解消の手段として、SNSを見るなどして夜更かしする「リベンジ夜更かし」も話題となった。

同日付『Yahooニュース』（米ザ・ヒル）：「最新世論調査、殆どの人が睡眠が足りていないと回答」：

ギャラップ世論調査によると、米国人の大多数となる５７％は、睡眠不足だと感じているという。

1000人を対象とした電話調査が昨年12月に行われた。前回2001年に同調査を行った時には、睡眠不足を感じている人は少数派だった。2013年の世論調査時にも、５６％が睡眠が十分と回答、睡眠が不足しているとしたのは４３％だった。

女性では、睡眠不足の傾向がみられた。2023年の調査では、男性の４８％、女性の３６％が十分な睡眠が摂れていると回答。2013年の調査では、男性の６０％、女性の５２％だった。

一般的に、高齢な人ほど、睡眠が十分とれている傾向があり、1８～２９歳の若い世代や、３０～４９歳の世代では、2013年と2004年の調査で同様の数字だったが、2023年12月の調査では、全世代で、睡眠の減少傾向がみられた。（最も若い世代ではそれほどの変化はない）

十分な睡眠を摂っている成人の割合は、２０１３年の７０％から、２０２３年には５５％に減少。６５歳以上の高齢者では、６３％から４０％に、５０～６４歳で４６％から３４％に、３０～４９歳で６ポイント下げ、１８～２９歳で４８％から４２％に減少していた。

２０２３年の調査で、推奨される８時間以上の睡眠は２６％、２０１３年には３４％だった。一方、５時間未満は２０１３年の１４％から、２０％に増加していた。

ストレス傾向に関しては、2017年の４４％、2007年の４０％から増加し、ほぼ半数の４９％が日常的にストレスを「頻繁に感じる」と回答。男女比では、女性の５３％、男性の４５％が日常生活でよくストレスを感じると回答している。２００７年の調査では、男女比はほぼ一緒だった。

皇室が１日、多くの投稿でインスタグラムのアカウントを開設。謎めいた印象を払拭し、ソーシャルメディアで若い世代の関心を集めようとしている。

皇室の諸事を担当する宮内庁は、天皇皇后の過去３ヶ月分の公式写真６０枚と５つの動画を投稿した。同庁は、国民に公務への理解を深めてほしいとしており、インスタを選んだのは、若者に人気があるという理由からだとしている。...

皇室が１日、多くの投稿でインスタグラムのアカウントを開設。謎めいた印象を払拭し、ソーシャルメディアで若い世代の関心を集めようとしている。

皇室の諸事を担当する宮内庁は、天皇皇后の過去３ヶ月分の公式写真６０枚と５つの動画を投稿した。同庁は、国民に公務への理解を深めてほしいとしており、インスタを選んだのは、若者に人気があるという理由からだとしている。１日夕方までに、同アカウントを２７万人以上がフォローしている。

２１歳の男子学生は「殆ど知ることがない皇室の活動をみられるのは素晴らしいこと。皇室が若者に身近になることは良いことだと思う」としている。別の女子学生も、「年齢が近く、大学を卒業したばかりの愛子親王に関する投稿をもっと見てみたい」とするが、どちらの学生もフォローする予定はないという。

イギリス王室では、既に１５年前の２００９年、旧ツイッターでソーシャルメディア利用を始めている。

日本では皇室ファンは高齢世代が大半を占めている。ソーシャルメディアの利用を検討してきた宮内庁は、国民に関心と高めてもらおうと、昨年、ソーシャルメディア利用の影響を調査する専門家チームを立ち上げていた。

同庁は、天皇の姪である小室眞子氏と民間人の夫がソーシャルメディアで激しい批判にあってから警戒を高めた。義母の財政状況への懸念をタブロイドが報じたことで結婚が延期され、眞子氏はメディアバッシングによる心理トラウマを訴えていた。

専門家は、ソーシャルメディアは、国民が皇室をより身近に感じるようになり、宮内庁が情報をコントロールしたり、誤情報への対応がよりやりやすくなる利点がある。一方で、威厳を失わず、批判の対象となるのを避けつつ、親しみを高められるかには課題が残るとしている。

同日付米『ニューヨーク・タイムズ』：「皇室の速報を伝えるインスタグラムの新規アカウント」：

皇室の新規アカウントに、派手さや、最古の王室への新発見を期待している人がいれば、期待はずれに終わることだろう。

皇室の速報を伝えるインスタは、天皇皇后の公式写真など、皇室の人々の丁寧な振る舞いの公務を公式に伝えるのみとなっている。

宮内庁の新アカウントには、１日に初めて画像が投稿され、２日までに更に１９枚の画像がアップされ、フォロワーは５０万人近くとなった。

国民は、天皇誕生日等の一般参賀以外には、殆どお目にかかることはない。厳格なイメージを守る皇室が、国民に寄り添おうとした例は初めてではない。１９９０年代には、新聞がキッチンに立つ皇太子妃の写真を公開した。

今週、ソーシャルメディア上では、皇室の品位に関わるためインスタグラムをするべきでないと批判も見受けられた。皇居外苑でのインタビューでは、介護職の３０代の女性は、「皇室は国民にとって遠い存在だったため特に関心高まらないだろう」と予測、「若い世代には届く場合もあるが、非公式でくだけすぎても、威厳がないと批判の対象になるだろう」としている。花見をしていた５０代の女性は、「皇室の立場や愛子親王が継承者でない理由から、あまり公にするのは適切ではない」としている。