2015～2018年のスポンサー期間は、2011～2014年、2007～2014年と比べて「スポンサー集めに難航した。しかし、中国を含む新しいスポンサーが苦戦するFIFAを救った。」とニールセン・スポーツは述べている。

ソニー、ジョンソン・アンド・ジョンソン、カストロール、コンチネンタルのような長年のFIFA支援企業が、2015年5月のFIFA汚職事件の後、支援を打ち切った。...

2015～2018年のスポンサー期間は、2011～2014年、2007～2014年と比べて「スポンサー集めに難航した。しかし、中国を含む新しいスポンサーが苦戦するFIFAを救った。」とニールセン・スポーツは述べている。

ソニー、ジョンソン・アンド・ジョンソン、カストロール、コンチネンタルのような長年のFIFA支援企業が、2015年5月のFIFA汚職事件の後、支援を打ち切った。中国企業はこの溝を埋める形でスポンサーに参入した。中国最大の商業用不動産会社、ワンダ・グループは、コカ・コーラ、アディダス、ガスプロム、カタール航空、ビザ、現代/起亜と並んで、FIFAの7ある公式パートナーの一つである。

ワンダ・グループが所有する企業の一つには、アジア26の地域で2018年と2022年のワールドカップ大会の放映権を有するスポーツマーケティング会社のインフロント・メディアがある。

一方、2018年大会の公式スポンサー5社のうち3社は、家電メーカーのハイセンス、スマートフォン開発のビボ(Vivo)、乳製品メーカーの蒙牛乳業と中国企業である。蒙牛乳業は、ロシアのワールドカップ試合会場で、ヨーグルト飲料とアイスクリームを独占販売する権利を獲得した。

4年一括りの財務サイクルで、FIFAのスポンサー収入の大部分を占めるのはワールドカップである。他のイベントからのスポンサー収入は、2010年がわずか2500万ドル、2014年はわずか4900万ドルであった。

ワールドカップのスポンサーの価値は近年減少しているとはいえ、過去20年間では大きく伸びている。2015～2018年の収入は1999～2002年のそれの2倍以上になる。

ニールセン・スポーツのマネージング・ディレクター、グレン・ロヴェット氏は、「FIFAは、2022年のカタール大会までには増収路線に戻ることを望んでいる」と述べた。「おそらく、中東のブランドが中東初のワールドカップを活用しようとすることに期待できるだろう。また2016年にジャンニ・インファンティノFIFA会長が発表した改革に対し、スポンサーから前向きな反応があることに期待している。」

改革は、サッカー振興への投資、透明性とガバナンスの新しい基準の導入、世界の女性選手数を2026年までに6,000万人に倍増させることを掲げる。

ワールドカップのスポンサーの大部分は、ヨーロッパ、北米、アジア企業が占めるが、ニールセン・スポーツのロヴェット氏によると「アジア系スポンサーが目に見えて躍進しており、実際2018年のワールドカップでは最多の39％を占めている。」スポンサーとなる中国企業の増加がアジア系スポンサー増加の主要な要因となったのは初めてのことである。中国ではサッカーが人気を呈しており、政府は近い将来ワールドカップの開催地となることを熱望しているようだ。