COVID-19の新たな“変異株ウィルス”が、特にインドで第4波として猛威を振るい、既存のワクチンが効かない恐れや、再度の都市封鎖措置が必要等と、世界中で懸念する声が上がっている。

世界保健機関（WHO、1948年設立）のCOVID-19感染症問題対策部門トップのマリア・バン・ケルコフ氏（44歳、感染症疫学者）も、英国・南アフリカ・ブラジルで最初に認められた“変異株”は“感染力が増している”と警鐘を鳴らしている。...

COVID-19の新たな“変異株ウィルス”が、特にインドで第4波として猛威を振るい、既存のワクチンが効かない恐れや、再度の都市封鎖措置が必要等と、世界中で懸念する声が上がっている。

世界保健機関（WHO、1948年設立）のCOVID-19感染症問題対策部門トップのマリア・バン・ケルコフ氏（44歳、感染症疫学者）も、英国・南アフリカ・ブラジルで最初に認められた“変異株”は“感染力が増している”と警鐘を鳴らしている。

しかし、『PJメディア』（2004年設立のウェブサイト）のステファン・クルーザー氏（シニア・コラムニスト）によると、著名なウィルス学者他の研究者の発表では、“COVID-19は基本的に大きく変異していない”という結論だという。

ニューヨークのアルベルト・アインシュタイン医学校（1955年設立の私立大学）のカーティック・チャンドラン教授（微生物学及び免疫学専門）が、MIT傘下のメディア企業が刊行する科学技術誌『MITテクノロジー・レビュー』（1998年創刊）に掲載したものである。

同教授の説には、ウィスコンシン獣医学校（1983年設立の州立大学）のトーマス・フリードリッヒ教授も、ワクチンは時間と共に効果が減少するかも知れないが、世界中が瞬く間に危険にさらされることになるとの確証は全くない、として賛同している。

『MITテクノロジー・レビュー』に掲載された論文のタイトルは、「変異株ウィルスを恐れる必要がない5つの理由」であり、その概要は以下である。

１． 開発されたワクチンがCOVID-19（別名SARS-COV-2、注１後記）に有効であることが証明されている。

２． 免疫応答（注２後記）は強靭で、抗原に対して生成されたT細胞（注３後記）はほとんどの変異株に対しても有効である。

３．ワクチン接種した人が感染しても、最悪の事態に陥らないようにする抗体が生成される。

４．変異株が突然変異で急に突出することは確かだが、それはウィルスが巣くう環境に適応することができなくなったことを意味する。

５．もしワクチンの効果が減少してきたならば、追加免疫のワクチン接種を行えば済むことである。

（注１）SARS-COV-2：2002～2003年にかけて猛威を振るったSARS-COV-1（重症急性呼吸器症候群を引き起こした新型ウィルス）と同種と国際ウィルス分類委員会（1966年設立）が認定したことから、そう呼ばれたもの。なお、WHOは疾病の名称であるCOVID-19で通している。

（注２）免疫応答： 侵入する物質（ウィルス、菌類、バクテリア、または移植された臓器などの抗原）を認識し、抗原に対して特殊の抗体を作る体内の防衛反応。

（注３）T細胞：リンパ球の一種で、骨髄で産生された前駆細胞が胸腺での選択を経て分化成熟したもの。細胞表面に特徴的なT細胞受容体を有している。末梢血中のリンパ球の70～80%を占める。

北極圏（注１後記）には、地球上に賦存する石油・天然ガスの22％に加えて、その他膨大な鉱物が眠っている。

これまでのところ、同地域から天然資源を回収する技術がなかったが、今後の最先端技術開発によって収益性の伴う資源開発が行われるようになれば、同地域に領土を持つ諸国間で資源の奪い合いが起こる可能性がある。...

北極圏（注１後記）には、地球上に賦存する石油・天然ガスの22％に加えて、その他膨大な鉱物が眠っている。

これまでのところ、同地域から天然資源を回収する技術がなかったが、今後の最先端技術開発によって収益性の伴う資源開発が行われるようになれば、同地域に領土を持つ諸国間で資源の奪い合いが起こる可能性がある。

米国は、大自然の宝庫であり、ホッキョクグマの生息域でもあるので、保護すべき場所だとみている。

しかし、ロシアは、米国他の国々に先行する戦略を取ろうとしていて、果たして北極圏資源開発に収益性が期待できるのか見極めたいとみられる。

確かに、ロシアは北極圏内に領土の約20％があるが、それ以上の国際上の権利を主張する 考えである。

国連海洋法条約（UNCLOS、注２後記）では、海岸線から200海里（約370キロメートル）までを排他的経済水域（EEZ）と宣言できるが、領土から続く浅瀬が“大陸棚（注３後記）”と証明できれば、EEZを350海里（約650キロメートル）まで拡大することが可能となる。

従って、UNCLOSに基づくロシアの主張が認められれば、欧米諸国の干渉を無視して北極をロシアのEEZに帰属させることが可能となる。

また、中国は北極圏から900マイル（約1,440キロメートル）も離れているため、北極圏に直接関わる国ではないが、“北極至近”の国と主張し始めている。

何故なら、中国はこれまで、北極圏内のグリーンランド、フィンランド、アイスランドに巨額の投資を行ってきており、そこを通じて同圏内の資源開発を進めようと考えているとみられるからである。

更に、中国はロシアから大量の天然ガスを買い付けていることからも、間接的に北極圏に関わっているとも言える。

なお、ロシアが一度北極圏内で掘削を始めてしまえば、どんな契約もまた国際会議の決定もロシアの活動を制約することになるまいし、また、ホッキョクグマの生息域保護の問題も全く関心を示さないであろう。

（注１）北極圏：北緯66度33分の緯線で、北半球の地理学上の寒帯と温帯とを区分する境界線。夏至の日はこの緯線上で太陽は地平線下に沈むことがない白夜となり，冬至の日は終日太陽が現れない。この以北に領土を持つ国家はアイスランド、米国、カナダ、スウェーデン、デンマーク（グリーンランド）、ノルウェー（本土とスヴァールバル諸島）、フィンランド、ロシア連邦がある。

（注２）UNCLOS：海洋法に関する包括的・一般的な秩序の確立を目指して1982年4月に第3次国連海洋法会議にて採択され、1994年11月に発効した条約。2019年4月末現在、168の国・地域と欧州連合が批准しているが、米国、トルコ、ペルー、ベネズエラは非締結。ただし、深海底に関する規定以外の大部分の規定が慣習国際法化しているため、これら非締約国も事実上海洋法条約に従っている。国際海洋法において、最も普遍的・包括的な条約であり、基本条約であるため、別名「海の憲法」とも呼ばれる。

（注３）大陸棚：深海に向かって著しい傾斜の増大が生ずる深さまでの大陸を取り巻く海底地域。