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2024年05月19日(日)
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【東京2020ニュース】
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河瀨直美監督「東京2020オリンピック SIDE：B」記者会見 1.『東京オリンピック・報道まとめ』 2.『東京パラリンピック・報道まとめ』 3.『東京2020ニュース』 4.『五輪競技』 5.『パラ競技』 『東京五輪日記』（2018年3月4日まで） 東京五輪パラ・菅首相“開催へ決意”・米国大統領“支持する（6月13日）
菅首相はＧ７サミットの会場で米国・バイデン大統領と断続的に約１０分間協議。菅首相は東京五輪パラリンピックについて「感染対策を万全にし安全安心な大会を実現する」と述べ、開催に向けた決意を示したのに対し、バイデン大統領は「あなたを支持する」と述べた。
米国のホワイトハウスによるとバイデン大統領は「選手やスタッフ、観客を守るために必要な公衆衛生上のあらゆる対策を取りながら東京五輪を前に進めることへの支持を表明した」という。...
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Ｇ７サミット参加国からは「賛同」・菅総理・五輪開幕の“決意”表明（6月12日）
英国で開かれているＧ７サミットで、菅総理大臣がこの夏の五輪開催に向けた決意を表明し、参加国から賛同を得た。
菅総理は自らの発言の締めくくりで「夢と感動を与えたい」と開催に向けた支持を訴えた。初日の会合では新型コロナからのよりよい回復をテーマに議論が繰り広げられた。 その中で菅総理は東京大会について「世界が団結して難局を乗り越えていけることを日本から世界に発信したい」と強調した。 また「万全な感染対策を講じ準備を進めていく」と説明したうえで、「最高の競技を期待している」と述べ、各国に選手団の派遣を呼びかけた。...
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東京五輪は（6月12日）
１４日の週に分科会・尾身会長の東京五輪への提言が出される方向で科学的見地からどのような内容になるのかが注目を集めている。一方で現在、英国で開催中のＧ７サミットでは菅首相が五輪に対する各国首脳の支持を取り付ける方向であり、もはや中止という選択はなくなりつつある。
２０日には北海道・沖縄以外の緊急事態宣言が解除されるが、現在でさえ多くなりつつある人流がますます増えることになる。 懸念されるのは感染力が従来型の１．７８倍といわれるデルタ株（インド株）がじわじわと国内で広がってきていることで、東京都の研究機関が行ったスクリーニング検査によると既に都内の感染者全体の３割にのぼっているという。...
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バッハ会長五輪開催強調「来月中旬来日望ましい」（6月11日）
ＩＯＣ国際オリンピック委員会のバッハ会長は理事会後に会見を行い来月に迫った東京大会の開催を改めて強調した。
今月予定していた来日については「来月中旬に訪れるほうが望ましいという結論に達した」と述べた。 ＩＯＣは理事会で２０３２年の夏の大会の開催地にオーストラリアのブリスベンを提案すると話し来月東京で開く総会で投票を実施する。
東京五輪パラ・尾身会長“人流増対策検討を急ぐ必要”（5月31日）
東京オリンピックパラリンピックをめぐり、政府の分科会の尾身会長は参議院決算委員会で「開催に伴い都道府県をまたぐ人の流れが増えることで感染が拡大するリスクがある」として、対策の検討を急ぐ必要があるという認識を示した。 「東京2020ニュース」内の検索 |
