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6月9日、スイス・ローザンヌで開かれたIOC臨時理事会で東京五輪で採用される新種目が発表された。新種目はバスケットボール「３×３」男女、卓球ミックスダブルス、柔道団体戦男女混合、水泳混合メドレー、トライアスロン団体リレー混合、アーチェリー団体混合、フェンシング団体男女など16種類。すでに決まっているサーフィン、スポーツクライミング、スケートボード、野球・ソフトボール、空手と合わせると実施されるのは33競技339種目となった。

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5月24日、丸川五輪パラリンピック担当大臣は、東京2020の開催費用について、調整がほぼ整ったという認識を示した。5月31日に都、組織委員会、政府に関係自治体を加えた協議会を開き、大枠を決着させたいという考えを示した。

しかし、開催費用の運営費の400億円は各自治体が支払うという報道があり、各自治体の知事たちは反発をした。
仮設の整備費用については東京都が負担することとなったが、開催費用の総額は1兆3900億円のうち、組織委員会が6000億円、東京都が6000億円、国が1500億円、残りの400億円を都以外の自治体が支払うという報道があり、各知事たちは聞いていないと反発している。

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5月11日、小池都知事は安倍首相と会談し、東京都以外の会場の仮設施設の整備費用は都が全額負担する意向を伝えた。今後、費用負担について、東京都と組織委員会、政府の3者で調整を行う。

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