世界に誇る日本の文化に、アニメやキャラクターがある。外国の若者らが、違和感なく“かめはめ波(アニメ・ドラゴンボールに登場する主人公の得意技)”や“ポケモン”等の話題で盛り上がっている。そしてキャラクターについて言えば、米国人の日本文化研究者が、現下の新型コロナウィルス感染問題に関わり、2世紀も前に当時の日本で感染症が流行した際にキャラクター(一種の妖怪)が登場していたことや、直近では自衛隊、検疫所までもが自身をアピールする独自のキャラクターを持っていると、日本のマスコット文化について解説している。
4月9日付
『ザ・ニューヨーカー』誌(1925年創刊の週刊誌):「日本のマスコット文化、昔の感染症流行時にも登場」
日本のマスコット文化は、ハローキティ(子ネコのキャラクター)やピカチュー(ポケモンシリーズに登場するキャラクター)に代表されるように、国際的にすこぶる有名である。
ただ、これほど有名でなくとも、日本には日々市民に親しまれるマスコットが存在する。
例えば、各都道府県、市町村には、地元の産物、観光名所等をモチーフにしたキャラクターが数多く存在する。...
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4月9日付
『ザ・ニューヨーカー』誌(1925年創刊の週刊誌):「日本のマスコット文化、昔の感染症流行時にも登場」
日本のマスコット文化は、ハローキティ(子ネコのキャラクター)やピカチュー(ポケモンシリーズに登場するキャラクター)に代表されるように、国際的にすこぶる有名である。
ただ、これほど有名でなくとも、日本には日々市民に親しまれるマスコットが存在する。
例えば、各都道府県、市町村には、地元の産物、観光名所等をモチーフにしたキャラクターが数多く存在する。
また、ドラッグストア店頭には、胃腸痛に効く薬を紹介する笑顔の浣腸のマスコットまで飾られている。
更に、自衛隊も海上、陸上、航空部門ごとに、市民に親しんでもらうべく独自のマスコットを作っている。
そして、直近のニュースでは、昨年末、厚生労働省傘下の検疫所が“クアラン(注1後記)”なるキャラクターを発表している。検疫所のマスコットは、恐らく世界初であろう。
ことほどさように、日本ではマスコット文化が根付いている。
特に、自然災害や未知の恐怖に怯えるようなとき、ユーモアのあるキャラクターを編み出して癒しを求めてきたのではなかろうか。
一例を挙げると、2世紀近く前、日本が江戸時代であったころ、未知の疫病が流行った際に、“アマビエ”(注2後記)という妖怪然としたキャラクターが登場していた。
京都大学附属図書館収蔵の文献によると、1846年に発行されたかわら版(当時の新聞)に、当時流行った感染症を模したキャラクターが九州に現れたと記されている。
日本では、古くから死に至る疫病の影に恐れ、このようなキャラクターや象徴物に頼って、悪霊退治や疫病退散を祈願したものとみられる。
現代では、ペニシリンや様々なワクチンによって、ポリオ(急性灰白髄炎)、結核、梅毒等は容易に治癒できるが、未知の病に怯える当時の人々は、姿・形があるものを必要としたのである。
なお、キャラクターと呼ぶにはスケールが違うが、8世紀に建立された奈良東大寺の大仏もその象徴とされる。
すなわち、735~737年に大流行した天然痘によって、当時の日本の総人口の3分の1(編注;100~150万人)が犠牲になったことから、当時の天皇(編注;第45代の聖武天皇)が、社会不安を取り除き、国を安定させるために、大仏にその願いを託すべく建立したものである。
(注1) クアラン:クアランティンのQを基にしたキャラクターで、額にQのマーク、感染症や違法輸入品を発見するゴーグルを着け、身を守るための盾を持つ。後ろ姿もQの形をしている。
(注2) アマビエ(歴史的仮名使い:アマビヱ):日本に伝わる半人半魚の妖怪。光輝く姿で海中から現れ、豊作や疫病などの予言をすると伝えられている。江戸時代後記、肥後の国(現在の熊本県)に出現したと伝えられる。毎夜、海中に光る物体が出没していたため、役人が赴いたところ、それが姿を現した。役人に対して「私は海中に住むアマビエと申す者なり」と名乗り、「当年より6ヵ年の間は諸国で豊作が続くが疫病も流行する。私の姿を描いた絵を人々に早々に見せよ。」と予言めいたことを告げ、海の中へと帰って行ったとされる。
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週末に
『AFP通信』や
『FOXニュース』、中東メディアなどが同誌の報道内容について伝えた。同誌は米国、イラン両国の情報筋や、事情に通じた信頼できる外交官からの話などを引用している。これによると、イランのモハンマド・ジャヴァド・ザリフ外相をホワイトハウスに招待する件は、トランプ大統領の許可を得て、数週間前から動いていたランド・ポール上院議員が提案したものであるという。
ランド・ポール氏は、ケンタッキー選出の共和党の連邦上院議員で、国連での会合に出席したザリフ外相と7月15日にニューヨークで面会し、ホワイトハウスへの訪問を打診した。...
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週末に
『AFP通信』や
『FOXニュース』、中東メディアなどが同誌の報道内容について伝えた。同誌は米国、イラン両国の情報筋や、事情に通じた信頼できる外交官からの話などを引用している。これによると、イランのモハンマド・ジャヴァド・ザリフ外相をホワイトハウスに招待する件は、トランプ大統領の許可を得て、数週間前から動いていたランド・ポール上院議員が提案したものであるという。
ランド・ポール氏は、ケンタッキー選出の共和党の連邦上院議員で、国連での会合に出席したザリフ外相と7月15日にニューヨークで面会し、ホワイトハウスへの訪問を打診した。ポール氏は前日、トランプ氏とゴルフ中に、イラン問題について協議していた。
トランプ大統領はイランの体制について、中東地域の安全保障と米国の国益に対する脅威となる、腐敗した、無能の危険な政権であると厳しく批判する一方で、公式に複数回にわたり、イラン側と対話の用意があるとの意向を示している。
報道によれば、ポール氏がザリフ氏に米イラン間の緊張状態について話をしたところ、ザリフ氏が、核をめぐる緊張を終わらせ、トランプ大統領の懸念を軽減する対策案について自身の考えを語ったため、ポール氏はホワイトハウスで直接伝えるよう勧めたという。
これに対しザリフ氏は、招待を受け入れるか否かを決定するのはイラン政府であると答えた上で、中東地域での緊張に関する生産的な論議ではなく、単に写真撮影の機会となってしまうことへの懸念を示した。ザ・ニューヨーカーは、ザリフ氏が同誌に、単に1度の写真撮影とその後の2頁の声明しか残らない会談ならば、わざわざホワイトハウスまで行くつもりはないと述べたと報じている。イラン政府の報道官は4日、同国は結局、会談を受け入れないとの決定を行ったことを認めた。
イランへの圧力を強め、同国のペルシャ湾地域での活動を終わらせようとするトランプ政権は7月31日、ザリフ外相を経済制裁の対象に指定したことを明らかにした。米政権はこれまでイランの最高指導者ハメネイ師への制裁を発動しているが、外交上の責任者を対象に加えたことで、対話への道筋が遠のくことになりそうだ。
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