医学雑誌「ランセット」発表の調査によると、世界の肥満人口が１０億人を超え、１９９０年以来４倍以上に増加しているという。

特に途上国でこの傾向が強く、未成年者での増加率が高くなっているという。１９９０年の肥満人口は約２億２６００万人だったが、２０２２年には１０億３８００万人となっている。...

医学雑誌「ランセット」発表の調査によると、世界の肥満人口が１０億人を超え、１９９０年以来４倍以上に増加しているという。

特に途上国でこの傾向が強く、未成年者での増加率が高くなっているという。１９９０年の肥満人口は約２億２６００万人だったが、２０２２年には１０億３８００万人となっている。

世界保健機関（WHO)が調査し、今月４日の世界肥満デーを前に公開された。WHOのフランチェスコ・ブランカ栄養・食品安全局長は、「予測より早く１０億人に到達してしまった」とする。医師らは肥満の急速な増加を認識していたが、この数に達するのは２０３０年になると予測されていた。

今回の調査は１９０カ国以上の２億２２００万人以上の体重と身長を分析。２０２２年、男性５億４００万人、女性３億７４００万人が肥満だと認定された。肥満率の変化は１９９０年比で男性でほぼ３倍、女性は２倍以上となった。未成年の肥満は、１９９０年から３１００万人増加し１億５９００万人となった。

心臓病、糖尿病やガンなどの慢性的複合疾患は死亡リスクを上昇させる。肥満はコロナ禍でも死亡リスクを上げる要因となった。

地域的に見ると、ポリネシアやミクロネシア、カリブ海諸国、中東や北アフリカでの肥満率が顕著で、調査では「過去に肥満は富裕国の問題だったが、現在では世界的な問題となっている」としている。

一方、肥満はフランスやスペイン等の欧州、特に女性の間では「横ばい傾向」にあるとする。

WHOのテドロス事務局長は、「食事や身体活動、適切な治療により成人前の段階での対策の必要性」を指摘。世界目標達成には「製品への健康上の影響を担う民間セクターの協力が必要」だとしている。WHOは砂糖含有飲料への課税、子どもの健康に良くない食品の規制、健康食品の補助金増額等の対策を行っている。

専門家は、「新薬も肥満対策に有効だとするものの、肥満は長期的問題のため根本的な解決策にはならず、薬物の副作用による長期的影響を調査する必要がある」としている。

同日付『ロイター通信』：「世界で10億人超が肥満」：

世界保健機関と国際研究チームによる調査によると、世界の１０億人以上が現在肥満症状にあるという。

肥満は多くの健康問題のリスクを上昇させる。以前には栄養不足が深刻だった低中所得国を含めた殆どの国で、現在、体重不足よりも肥満の方が多いのが一般的となっている。

先月２９日「ランセット」で発表された調査によると、多くの富裕国では肥満率は横ばいとなっているが、その他の地域では急速に肥満が増加しているという。

世界的に多くの国で、「低体重」（痩せすぎ）は減少しているが、重大な問題には変わりなく、一方で、以前富裕国の問題とされていた肥満は今や世界的な問題となっている。

成人の肥満率は２０２２年、１９９０年比で２倍以上に増加した。５歳から１９歳の未成年では、３倍以上の増加率となっている。一方で、「低体重」と認められる少女、少年、成人の割合は５分の１に減少したという。

ノボ・ノルディスクのウゴービなどの肥満症治療薬は有用だが、費用や入手機会の不均等が格差を拡大すると指摘している。

調整ミルクに記載されている栄養機能について、その殆どは、「ほぼ根拠がない」か「全く根拠がない」という。専門家は、世界的な販売上のルール強化を求めている。

調整ミルクは数十億ドル市場で、数百万人が利用している。「BMJ」に掲載された研究によると、広く製品に記載されている調整ミルクの栄養機能は、科学根拠がないものがしばしばあるという。...

調整ミルクに記載されている栄養機能について、その殆どは、「ほぼ根拠がない」か「全く根拠がない」という。専門家は、世界的な販売上のルール強化を求めている。

調整ミルクは数十億ドル市場で、数百万人が利用している。「BMJ」に掲載された研究によると、広く製品に記載されている調整ミルクの栄養機能は、科学根拠がないものがしばしばあるという。多くの成分がいくつかの機能に関係しており、またある機能が複数の成分に関連しているということもあるという。専門家は、業界がマーケティング目的で曖昧な機能性を記載することなく、「消費者へ信頼できる情報を提供することが肝心だ」と指摘する。

１５カ国（オーストラリア、カナダ、ドイツ、インド、イタリア、日本、ナイジェリア、ノルウェー、パキスタン、ロシア、サウジアラビア、南アフリカ、スペイン、英国、米国）の１８４種類の幼児用ミルク製品を対象とした。１製品につき平均２つの栄養機能が宣伝されていたという。

最も多い機能性としては、「脳、目、神経系の発達」、「免疫系機能促進」、「成長や発達」などがあった。このような記載において、参照がある場合、５６％が臨床結果を載せていたが、その他は評価レビューや動物実験を含めた調査等のみだった。

研究では、市場を管轄する官庁は、「製品の機能表示を適切に制限できておらず、透明性に問題があるミルク市場は変革の必要がある」と指摘している。

２月１６日付仏『フランス２４』（AFP通信）：「乳幼児ミルクの栄養機能に科学的根拠なし」：

１６日「BMJ journal」に発表された研究によると、乳児用ミルクの宣伝似利用される健康機能の大半は、科学的根拠がないため、科学者らは簡素な表記にすべきだと主張している。

母乳が、乳児への健康的効用が非常に高いことは世界的に知られている。世界保健機関（WHO）や米国米国疾病予防管理センター（CDC）は、特に生後６ヶ月までは母乳育児を推奨している。しかし、WHOによると、これを実践しているのは、世界的に半数だという。

研究では、米国、インド、英国などを含む１５カ国の６０８の製品を調査。最も多い健康上の記載は、脳の発達、免疫系統への効果、成長促進などの機能だった。半数の商品は、特定成分の機能へは関連づけず、４分の３は科学的根拠が示されていなかったという。科学的根拠があった場合でも、半数以上がレビューや意見、動物実験によるものだったという。認証済の臨床実験が示されていたのはわずか１４％のみで、その９割はデータがない等、バイアスがかったものだった。

最も引用された成分は、母乳にも含まれ、脳の発達に有効と考えられている「不飽和脂肪酸」だった。しかし、ミルクに添加されたときの効果のエビデンスはない。

研究の著者で、英インペリアル・カレッジ・ロンドンのマンブリット博士は、根拠が示されない誤った情報を提供する調整ミルク市場を批判し、健康上の効能は、上級製品の宣伝文句に使われているだけで、「騙される消費者にとっては厄介なもの。簡素なパッケージにすべき」だと指摘する。また政府や行政機関が、製品をじっくり評価する必要性があるとしている。

先週、医学雑誌「ランセット」には、各国の政府に対し、親の不安を利用し母乳の代わりにミルクを手に取るよう、市場を搾取する業界の取締を求める論文が複数掲載された。