COVID-19の新たな“変異株ウィルス”が、特にインドで第4波として猛威を振るい、既存のワクチンが効かない恐れや、再度の都市封鎖措置が必要等と、世界中で懸念する声が上がっている。

世界保健機関（WHO、1948年設立）のCOVID-19感染症問題対策部門トップのマリア・バン・ケルコフ氏（44歳、感染症疫学者）も、英国・南アフリカ・ブラジルで最初に認められた“変異株”は“感染力が増している”と警鐘を鳴らしている。...

COVID-19の新たな“変異株ウィルス”が、特にインドで第4波として猛威を振るい、既存のワクチンが効かない恐れや、再度の都市封鎖措置が必要等と、世界中で懸念する声が上がっている。

世界保健機関（WHO、1948年設立）のCOVID-19感染症問題対策部門トップのマリア・バン・ケルコフ氏（44歳、感染症疫学者）も、英国・南アフリカ・ブラジルで最初に認められた“変異株”は“感染力が増している”と警鐘を鳴らしている。

しかし、『PJメディア』（2004年設立のウェブサイト）のステファン・クルーザー氏（シニア・コラムニスト）によると、著名なウィルス学者他の研究者の発表では、“COVID-19は基本的に大きく変異していない”という結論だという。

ニューヨークのアルベルト・アインシュタイン医学校（1955年設立の私立大学）のカーティック・チャンドラン教授（微生物学及び免疫学専門）が、MIT傘下のメディア企業が刊行する科学技術誌『MITテクノロジー・レビュー』（1998年創刊）に掲載したものである。

同教授の説には、ウィスコンシン獣医学校（1983年設立の州立大学）のトーマス・フリードリッヒ教授も、ワクチンは時間と共に効果が減少するかも知れないが、世界中が瞬く間に危険にさらされることになるとの確証は全くない、として賛同している。

『MITテクノロジー・レビュー』に掲載された論文のタイトルは、「変異株ウィルスを恐れる必要がない5つの理由」であり、その概要は以下である。

１． 開発されたワクチンがCOVID-19（別名SARS-COV-2、注１後記）に有効であることが証明されている。

２． 免疫応答（注２後記）は強靭で、抗原に対して生成されたT細胞（注３後記）はほとんどの変異株に対しても有効である。

３．ワクチン接種した人が感染しても、最悪の事態に陥らないようにする抗体が生成される。

４．変異株が突然変異で急に突出することは確かだが、それはウィルスが巣くう環境に適応することができなくなったことを意味する。

５．もしワクチンの効果が減少してきたならば、追加免疫のワクチン接種を行えば済むことである。

（注１）SARS-COV-2：2002～2003年にかけて猛威を振るったSARS-COV-1（重症急性呼吸器症候群を引き起こした新型ウィルス）と同種と国際ウィルス分類委員会（1966年設立）が認定したことから、そう呼ばれたもの。なお、WHOは疾病の名称であるCOVID-19で通している。

（注２）免疫応答： 侵入する物質（ウィルス、菌類、バクテリア、または移植された臓器などの抗原）を認識し、抗原に対して特殊の抗体を作る体内の防衛反応。

（注３）T細胞：リンパ球の一種で、骨髄で産生された前駆細胞が胸腺での選択を経て分化成熟したもの。細胞表面に特徴的なT細胞受容体を有している。末梢血中のリンパ球の70～80%を占める。

今回のAIサミットでは、シリコンバレーのIT企業に批判的な活動家らが、大手IT企業は、倫理的な懸念に対応するとの約束を本当に果たせるのかと質問した。...

今回のAIサミットでは、シリコンバレーのIT企業に批判的な活動家らが、大手IT企業は、倫理的な懸念に対応するとの約束を本当に果たせるのかと質問した。企業の対応結果は、今後の政府の業界規制のあり方に大きく影響する可能性がある。アルファベットのAI子会社ディープマインドで研究工学チームを率いるデビッド・ブッデン氏は、会議での議論に触れ、「企業は事業の倫理的・道徳的な意義を考えている。」と指摘した。

サミットではグーグルの新たな動きが注目された。同社は、AI利用の倫理面の問題に関し勧告を行う、社外の専門家をメンバーに加えた評議会の設置について発表した。また、国際問題を担当するケント・ウォーカー上級副社長が、自動読唇術に関する研究結果を公表するか否かが社内で議論となったと述べた。同技術は、障害者には有益であるものの、独裁主義国家の政府が国民を監視することに利用される危険性もある。最終的に同社は、国家の監視より個人間の関係により適しているとの理由で、昨年7月に結果を公表した。

まだ新技術とも言える顔認証については、マイクロソフトの幹部らが、同技術を一定の顧客に販売すべきかを検討していることを説明した。一方グーグルの幹部らは、顔認証サービスを一切販売しないと決定したことを明らかにした。

マサチューセッツ州ケンブリッジの新興企業ケボティックスは、AIの活用により、新たな化学製品の開発を加速しようとしている。ジル・ベッカー最高経営責任者（CEO）は、技術の誤用を防ぐため、同社は顧客や提携企業との関係を見直していると説明した。

AIナウインスティテュートの政策研究ディレクターであるラシダ・リチャードソン氏は、アマゾン、フェイスブック、マイクロソフトなどが、AI問題に関する非営利の提携機関を立ち上げて以来、倫理問題を取り巻く状況は余り変わっていないと苦言を呈した。同氏は、IT企業の優先事項はバランスが取れておらず、製品の安全性や差別的でないかということなどには投資が余り向けられていないと指摘している。