6月21日は、米コロムビア・レコードが1948年に世界で初のLP（長時間演奏）レコードを発売してから70年となる記念日だった。英国では70周年を記念し、英音楽メディア販売大手HMVと米レコードレーベルのソニー・クラシカルが、初のLPの復刻版500枚を音楽ファンに無料で配布した。ロイター通信などのメディアが報じている。
復刻版LPのオリジナル盤は、1948年に米国で発売された、バイオリニストのナタン・ミルシテインとニューヨーク・フィルハーモニックの演奏によるメンデルスゾーンのバイオリン協奏曲ホ短調で、世界初のバイナル（ビニール盤）のアナログ・レコードだった。
毎分33と3分の1回転で、長い曲の録音が可能となったLPレコードの登場により、音楽の楽しみ方は大きく変化した。復刻版の1枚がその25万枚の収蔵品のコレクションに寄贈された大英図書館の学芸員アンディ・リネハン氏は、「LPレコードの出現は、音楽の録音とリスナーにとって大きな進歩だった。...
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復刻版LPのオリジナル盤は、1948年に米国で発売された、バイオリニストのナタン・ミルシテインとニューヨーク・フィルハーモニックの演奏によるメンデルスゾーンのバイオリン協奏曲ホ短調で、世界初のバイナル（ビニール盤）のアナログ・レコードだった。
毎分33と3分の1回転で、長い曲の録音が可能となったLPレコードの登場により、音楽の楽しみ方は大きく変化した。復刻版の1枚がその25万枚の収蔵品のコレクションに寄贈された大英図書館の学芸員アンディ・リネハン氏は、「LPレコードの出現は、音楽の録音とリスナーにとって大きな進歩だった。それ以前は片面に3分ほどしか録音できなかったが、溝の幅を狭くして回転数を遅くすることにより、20分までの録音が可能となり、片面にクラシック1曲全体を収めたり、1枚のレコードに多くの歌を一緒に録音したりすることができるようになった。」と当時の革命的な変化を解説している。
レコードは最近再びブームとなっている。HMVの宣伝イベントマネージャーのサイモン・ウィンター氏は、「当社のレコード店は、これまで以上に多くのバイナルを仕入れている。」と述べた。英国内ではまだアルバム売上げ全体の7％に過ぎないが、あらゆる年代の音楽ファンの心をとらえており、英国レコード産業協会（BPI）によると、LPの国内販売枚数は、2007年の20万5,292枚から昨年の410万枚にまで増加しているという。
BPIの広報部門責任者のジェンナーロ・カスタルド氏は、ブームの背景について、「バイナルは実用品というより芸術品として見られており、人気がある。」「人々はレコードの購入に伴う儀式的な行為全体が好きで、家庭でそれをかけて楽しむ。音質はずっと温かく豊かで、人々はその良さを味わっている。」と説明した。
レコードで最も売れ続けている音楽ジャンルはロックだ。昨年英国で販売枚数が最も多かったのは、エド・シーランの「ディバイド（÷）」だった。エミー・ワインハウスの「バック・トゥ・ブラック」、フリートウッド・マックの「噂（ルーマーズ）」などもトップ10入りしている。
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米朝首脳会談を前にして、情報機関のリコーデッド・フューチャーは、北朝鮮が貿易制裁にもかかわらず、米国のハードウェアやソフトウェアのおかげで国の技術インフラを構築できたと示唆している。
米国当局は過去10年間、制裁措置を強化してきたが、輸出業者が最初に政府から必要な許可を取得していれば技術製品の貿易を行えるというかつての規則の下、多くの製品が米国から輸出された。2016年にオバマ大統領は、サイバーセキュリティを攻撃する可能性のある技術の輸出を禁止し、2017年にトランプ大統領は対象とする「技術」をより一般的なものまで拡大した。...
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米朝首脳会談を前にして、情報機関のリコーデッド・フューチャーは、北朝鮮が貿易制裁にもかかわらず、米国のハードウェアやソフトウェアのおかげで国の技術インフラを構築できたと示唆している。
米国当局は過去10年間、制裁措置を強化してきたが、輸出業者が最初に政府から必要な許可を取得していれば技術製品の貿易を行えるというかつての規則の下、多くの製品が米国から輸出された。2016年にオバマ大統領は、サイバーセキュリティを攻撃する可能性のある技術の輸出を禁止し、2017年にトランプ大統領は対象とする「技術」をより一般的なものまで拡大した。
よって、北朝鮮にある技術は、2016年以前に輸入された、もしくは法律の目をかいくぐって輸入されたものである。「北朝鮮は制裁回避のプロである。米国の輸出管理制度には、北朝鮮が不正に利用する大きな落とし穴がある。」とレコーデッド・フューチャーのプリシラ・モリウチ氏は話す。
近年は、技術仲介者や海外在住の北朝鮮人が、iPhoneやMacBookを購入し、外交ルートを通じて北朝鮮に持ち込む例もあると言う。
モリウチ氏によると、調査では北朝鮮を行き交うインターネット通信を監視し、特に韓国に対するサイバー攻撃で使用されるハードウェアとソフトウェアの少なくとも一部は米国の技術から成るという「決定的な証拠」をつかんだ。例えば、ソフトウェアに残されていた証拠から、米国の技術が使用されたことが明らかになっている。
北朝鮮のエリート(主に政治家、軍事関係者とその家族など)が、iPhoneやウィンドウズOSを搭載したパソコンを使用しているように見える写真がネットで公開されている。マサチューセッツ州に本拠を置くレコーデッド・フューチャーの報告は、北朝鮮のオンライン通信を監視し、どのようなデバイスやソフトウェアがインターネットに情報を通信していたかを調べた点で珍しい。
調査結果のリストには、過去数年間にわたり、Plusシリーズを含むiPhone4SからXまでの複数の世代など人気の高いiPhoneが記録されている。サムスンのギャラクシー(S5、J5、S7、S8 Plus）もリストに含まれていた。サムスンは韓国の企業だが、北朝鮮では制裁対象となっている米国の部品やソフトを利用することが多い。
ソフトウェアに関しては、Windows 2000、XP、7,8.1、10およびアップルのOSのMacBookが、サーバーソフトウェアではマイクロソフト、IBM、コネクサントのものが検出された。
レコーデッド・フューチャーは、米国の技術の大部分が米国が2014年のものであったことを報告している。この年の米国のコンピュータや電子部品が占める輸出額は、2002～2017年の間に承認された輸出の中で最大の215,862ドルであった。2016年にオバマ大統領が制裁を強化した以降は劇的に縮小した。
モリウチ氏は、北朝鮮のサイバー攻撃力を徐々に低下させる目的で、米国の輸出規制をより厳格かつより一貫して運用することを主張している。ほとんどの攻撃は国外のコンピュータによって行われるが、無視できない件数が米国の技術を使って北朝鮮から行われているからだ。
この報告書は、制裁の不均衡性、および同盟国の一部が輸出法で異なる定義を使用し、北朝鮮の制裁回避を容易にしていることを詳述している。
また、米国は、先月中国のデバイスメーカーZTEをトランプ大統領が救済した際、輸出規制の影響力の強さを示すチャンスを逃したことをモリウチ氏は指摘する。ZTEが苦戦していたのは、米国技術を違法に北朝鮮やイランに輸出したことに対して米国が米企業のZTEへの販売を禁止したからだ。「米国の輸出規制に違反したことを理由にZTEがそのまま倒産していれば、国際社会に送られたメッセージは巨大だっただろう」とモリウチ氏は述べた。
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