世界で最も大気汚染が深刻な国トップ3は全て南アジア【欧米メディア】(2024/03/20)
2023年において最も大気汚染が深刻な国・地域世界ランキングで、トップ3が全て南アジア諸国となっている。
3月19日付
『ロイター通信』は、大気汚染度をリアルタイムで測定しているIQAir(注後記)の直近のデータによると、2023年において最も大気汚染が深刻な国は全て南アジア諸国であったと報じている。
世界134ヵ国・地域において3万カ所余りのモニタリング基地のデータを基に大気汚染モニタリングを行っているIQAirの最新データによると、2023年において最も大気汚染が深刻な国はバングラデシュ・パキスタン・インドで、トップ3を南アジア諸国が占めたことが分かった。...
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3月19日付
『ロイター通信』は、大気汚染度をリアルタイムで測定しているIQAir(注後記)の直近のデータによると、2023年において最も大気汚染が深刻な国は全て南アジア諸国であったと報じている。
世界134ヵ国・地域において3万カ所余りのモニタリング基地のデータを基に大気汚染モニタリングを行っているIQAirの最新データによると、2023年において最も大気汚染が深刻な国はバングラデシュ・パキスタン・インドで、トップ3を南アジア諸国が占めたことが分かった。
IQAirのクリスティ・チェスター・シュローダー大気質科学研究マネージャーは、“南アジアの気候条件と地理的条件のせいで、汚染された空気が行き場を失っているため、大気中の粒子状物質(PM2.5)濃度が急上昇する”とした上で、“それに加えて、農業慣行、産業、人口密度などの要因があり、現下の見通しでは、改善するよりはむしろ更に悪化するとみられる”と言及している。
世界保健機関(WHO、1948年設立)のガイドラインによれば、PM2.5濃度は0~5マイクログラム(100万分の5グラム)を推奨している。
しかし、今回公開のデータによると、2022年に5位だったが2023年で1位となったバングラデシュのPM2.5濃度は79.9マイクログラムで、WHOガイドラインの実に15倍強となっている。
同国首都ダッカのノースサウス大の大気汚染研究専門のフィロツ・カーン教授は、“当国における早世の約20%は大気汚染が原因であり、関係する医療費は当国の国内総生産(GDP)の4~5%にも達している”とコメントしている。
また、2022年に8位だったインドも2023年は54.4マイクログラムと3位まで順位を上げていて、首都ニューデリーでは実に92.7マイクログラムを記録している。
更に、中国も2022年までの5年間はPM2.5濃度を下げてきていたが、2023年には32.5マイクログラムと前年比+6.3%と上昇し、19位となっている。
一方、2022年データでトップ3を占めていたチャド・イラン・スーダンはデータ取得が不可能となったため、当該順位からはずされている。
なお、今回のモニタリングデータによると、WHOのガイドライン内に納まったのは、134ヵ国・地域中、豪州・NZ・フィンランド・アイスランド・モーリシャス・エストニア・グレナダの僅か7ヵ国であった。
(注)IQAir:大気汚染モニタリング機器・空気清浄機等の空調製品の製造販売、委託を受けての施設内の空調設計等を行うスイス企業。1978年設立。各国の空気室測定データや自社製品による測定データをリアルタイムで統合し表示する大気汚染情報プラットフォームAirVisualを運営。
(参考)2023年大気汚染度世界ランキング(対象134ヵ国):1位バングラデシュ、2位パキスタン、3位インド、・・、8位ネパール、・・、14位インドネシア・・、19位中国、・・、22位ベトナム・・とアジアが上位を占める。なお、45位台湾、50位韓国、71位イタリア、80位シンガポール、93位カナダ、94位ロシア、96位日本、99位フランス、102位米国、103位ドイツ、107位ウクライナ、112位英国、128位豪州、129位NZとなっている。
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世界で10億人が肥満:WHO(2024/03/01)
最新の調査によると、肥満は欧州などの先進国では横ばいとなっているが、世界的には急速に増加しているという。
3月1日付仏
『フランス24』(AFP通信):「世界で10億人以上が肥満の症状、世界保健機関」:
医学雑誌「ランセット」発表の調査によると、世界の肥満人口が10億人を超え、1990年以来4倍以上に増加しているという。
特に途上国でこの傾向が強く、未成年者での増加率が高くなっているという。1990年の肥満人口は約2億2600万人だったが、2022年には10億3800万人となっている。...
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3月1日付仏
『フランス24』(AFP通信):「世界で10億人以上が肥満の症状、世界保健機関」:
医学雑誌「ランセット」発表の調査によると、世界の肥満人口が10億人を超え、1990年以来4倍以上に増加しているという。
特に途上国でこの傾向が強く、未成年者での増加率が高くなっているという。1990年の肥満人口は約2億2600万人だったが、2022年には10億3800万人となっている。
世界保健機関(WHO)が調査し、今月4日の世界肥満デーを前に公開された。WHOのフランチェスコ・ブランカ栄養・食品安全局長は、「予測より早く10億人に到達してしまった」とする。医師らは肥満の急速な増加を認識していたが、この数に達するのは2030年になると予測されていた。
今回の調査は190カ国以上の2億2200万人以上の体重と身長を分析。2022年、男性5億400万人、女性3億7400万人が肥満だと認定された。肥満率の変化は1990年比で男性でほぼ3倍、女性は2倍以上となった。未成年の肥満は、1990年から3100万人増加し1億5900万人となった。
心臓病、糖尿病やガンなどの慢性的複合疾患は死亡リスクを上昇させる。肥満はコロナ禍でも死亡リスクを上げる要因となった。
地域的に見ると、ポリネシアやミクロネシア、カリブ海諸国、中東や北アフリカでの肥満率が顕著で、調査では「過去に肥満は富裕国の問題だったが、現在では世界的な問題となっている」としている。
一方、肥満はフランスやスペイン等の欧州、特に女性の間では「横ばい傾向」にあるとする。
WHOのテドロス事務局長は、「食事や身体活動、適切な治療により成人前の段階での対策の必要性」を指摘。世界目標達成には「製品への健康上の影響を担う民間セクターの協力が必要」だとしている。WHOは砂糖含有飲料への課税、子どもの健康に良くない食品の規制、健康食品の補助金増額等の対策を行っている。
専門家は、「新薬も肥満対策に有効だとするものの、肥満は長期的問題のため根本的な解決策にはならず、薬物の副作用による長期的影響を調査する必要がある」としている。
同日付『ロイター通信』:「世界で10億人超が肥満」:
世界保健機関と国際研究チームによる調査によると、世界の10億人以上が現在肥満症状にあるという。
肥満は多くの健康問題のリスクを上昇させる。以前には栄養不足が深刻だった低中所得国を含めた殆どの国で、現在、体重不足よりも肥満の方が多いのが一般的となっている。
先月29日「ランセット」で発表された調査によると、多くの富裕国では肥満率は横ばいとなっているが、その他の地域では急速に肥満が増加しているという。
世界的に多くの国で、「低体重」(痩せすぎ)は減少しているが、重大な問題には変わりなく、一方で、以前富裕国の問題とされていた肥満は今や世界的な問題となっている。
成人の肥満率は2022年、1990年比で2倍以上に増加した。5歳から19歳の未成年では、3倍以上の増加率となっている。一方で、「低体重」と認められる少女、少年、成人の割合は5分の1に減少したという。
ノボ・ノルディスクのウゴービなどの肥満症治療薬は有用だが、費用や入手機会の不均等が格差を拡大すると指摘している。
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