『AP通信』『ロイター』『ワシントン・タイムズ』などの英文メディアは、２０１７年に公開された主要映画のうち、性的多様性を示すLGBTQのキャラクターが減少していることがわかったと米非政府組織が発表したことを伝えている。

非政府組織の「中傷と闘うゲイ＆レズビアン同盟（GLAAD）」が毎年出している年次報告書によると、米ハリウッドに拠点を置く主要な映画製作会社７企業が２０１７年に公開した１０９作品について調査を行い、そのうちLGBTQのキャラクターが登場しているのは全体の１２．８％（１４作品）だけであり、昨年の１８．４％（１２５作品中２３作品）から減少したという。報告書では企業毎に６段階評価も発表されており、２０世紀フォックス社とユニバーサル・ピクチャーズ社に与えられた４番目の評価「insufficient（不十分）」を超える評価はなかった。...

非政府組織の「中傷と闘うゲイ＆レズビアン同盟（GLAAD）」が毎年出している年次報告書によると、米ハリウッドに拠点を置く主要な映画製作会社７企業が２０１７年に公開した１０９作品について調査を行い、そのうちLGBTQのキャラクターが登場しているのは全体の１２．８％（１４作品）だけであり、昨年の１８．４％（１２５作品中２３作品）から減少したという。報告書では企業毎に６段階評価も発表されており、２０世紀フォックス社とユニバーサル・ピクチャーズ社に与えられた４番目の評価「insufficient（不十分）」を超える評価はなかった。パラマウント・ピクチャーズ社、ソニー・ピクチャーズ社、ウォルト・ディズニー社は下から２番目の評価で、ライオンズ・ゲート社とワーナー・ブラザーズ社が最低評価を受けている。

GLAADは米国のLGBTQのイメージに関してメディアのモニタリング調査を行っており、LGBTQの権利を守る活動を行っている。同団体は毎年、ハリウッドにある７つの主要映画製作会社が発表した作品を分析しており、公正かつ正確で、包括的にLGBTQが映画の中で登場する機会が増えるための指針として年次報告書を発行している。同団体の代表であるサラ・ケイト・エリス氏は「今がLGBTQの人たちが（映画内の）会話の中に、潮流の中に登場すべき時である」と述べた。同団体によると、１８歳から３４歳の米国人約２０％がLGBTQのいずれかであるという。

同団体は、映画内におけるLGBTQのキャラクターを２０２１年までに２０％、２０２４年までに５０％まで増やすことを目標にしており、業界内で呼びかけている。