今回はその「ゴルフ接待」事情ではなく、「ゴルフ事情（特にゴルファー人口）」について触れてみたい。

すなわち、日本におけるゴルファー人口は、ピーク時に比し半減しており、ゴルフ場経営含めて、ゴルフ産業にとって深刻な状況が続いている。...

今回はその「ゴルフ接待」事情ではなく、「ゴルフ事情（特にゴルファー人口）」について触れてみたい。

すなわち、日本におけるゴルファー人口は、ピーク時に比し半減しており、ゴルフ場経営含めて、ゴルフ産業にとって深刻な状況が続いている。

公益財団法人日本生産性本部発行の「レジャー白書2017」によれば、2016年のゴルファー人口は550万人と、2015年の760万人から▼28%も減っており、2001年の1,340万人からは▼59%もの減少となっている。

その背景には、少子高齢化及び若者のゴルフ離れが考えられる。

現に、当該白書のデータからも、2016年のゴルファー人口内訳が、30～50代：48%、60～70代：45%、であるのに対して、20代：3.3%、10代：0.5%と、その差は歴然としている。

ついでに男女差に触れると、女性ゴルファーが13.7%であり、同白書の調査対象28競技の中で、最も少ない数値となっている。

減少の理由を別の角度からみてみると、ゴルフが“高/遠/長”と、人々がレジャー等に求める“安/近/短”と真逆となっていることも大きな理由の一つと言える。

すなわち、一般的な人間が集中できる時間的限界から、レジャー・イベント等には“2時間の壁”があると言われている。映画、コンサート、ドラマ放送、講演会、野球、サッカー等は概ねその範囲内に収まっているのに対して、ゴルフはプレーだけで5時間程度かかり、ゴルフ場までの移動も考えると1日がかりというのが常識となっているからである。

世界のゴルフ事情も概ね似たようなもので、ゴルフ事業に関わる人たちもその危機感を持っている模様である。

ビジネスの世界で言えば、2016年にナイキが、また、2017年にはアディダスがゴルフ用具市場から撤退している。

そして、世界のゴルフ・ルールを統括する、R&A（英国ゴルフ協会）及びUSGA（全米ゴルフ協会）も危機感を募らせたようで、“競技人口増”及び“時間短縮”達成のため、数百年の歴史の中で大改革と言われる「ゴルフ・ルールの改定」を今年3月に発表し、その適用も1年早めて2019年1月1日施行とするとしている。

当Globali読者の中には、ゴルフに興味を持たれない方もいようから、当該ルール改定詳細には触れないが、端的に言って、複雑だったルールを簡素化し、誰もが楽しく健康的に、生涯ゴルフを続けられるようにしていることが特記される。

なお、R&Aがリリースした2015年のデータであるが、日本及び主要国のゴルフ事情は以下となっている。

●米国：①ゴルファー人口　2,620万人、②ゴルフ場数　15,372（全世界約3万2千コースの約45%）

●日本：①760万人、②2,383

●カナダ：①570万人、②2,363

●英国：①280万人、②2,825

●豪州：①110万人、②1,628