今回の調査で最も信頼されているニュースソースは雑誌で７２％を占めた。新聞、テレビ、ラジオが次に続いている。また、全体の５８％がフェイクニュースを知った結果、政治や選挙に関するソーシャルメディアの信頼度が下がったと答えた。...

今回の調査で最も信頼されているニュースソースは雑誌で７２％を占めた。新聞、テレビ、ラジオが次に続いている。また、全体の５８％がフェイクニュースを知った結果、政治や選挙に関するソーシャルメディアの信頼度が下がったと答えた。同じ質問でも主流メディアは２８％だった。この結果に対しカンターは「従来ニュースメディアをフェイクニュースとしてブランド化する試みは大方失敗に終わった」と指摘している。

米国では昨年の大統領選の際、ドナルド・トランプ大統領が当選することをサポートする目的の作られた情報がオンラインで拡散したと主要メディアが報じた。その一方でトランプ氏は各メディアがフェイクニュースを垂れ流していると非難している。調査対象となった４ヶ国のうち、フェイクニュースが自国の選挙結果に影響を与えていると信じている人の割合はブラジルが最も高く６９％だった。一方アメリカは４７％だった。

カンターによれば２０１６年１１月の大統領選を報じる主要メディアで「フェイクニュース」という表現が登場し始め、今年の１月にはピークを迎えた。しかしそもそもフェイクニュースという言葉の定義が明確でなく、回答者の５８％は主流メディアによって意図的に作り出された物語だとするのに対し、４２％の人は報道機関の人ではない人物が書いた記事としている。