オリンピック組織委員会は6月21日に各競技への日本人の観客の参加を認め、会場の収容人数の50%か、1万人のいずれか小さい人数を上限値とすることを決定した。
最近行った世論調査によると、大多数の日本人は東京オリンピックの開催に賛成していない模様である。オリンピックの開催でのコビッド感染症の再拡大を懸念する意見に依るものである。
反対理由は、日本では今日までコビッド19ワクチンの2回接種を受けた日本人の割合は現在の所、7%にしか至っていないことと、オリンピックの開催となれば世界中から選手やコーチ、さらに報道関係の人たちが世界中から東京に集まることになり、当然のことながら日本での感染拡大につながることによる。...
全部読む
オリンピック組織委員会は6月21日に各競技への日本人の観客の参加を認め、会場の収容人数の50%か、1万人のいずれか小さい人数を上限値とすることを決定した。
最近行った世論調査によると、大多数の日本人は東京オリンピックの開催に賛成していない模様である。オリンピックの開催でのコビッド感染症の再拡大を懸念する意見に依るものである。
反対理由は、日本では今日までコビッド19ワクチンの2回接種を受けた日本人の割合は現在の所、7%にしか至っていないことと、オリンピックの開催となれば世界中から選手やコーチ、さらに報道関係の人たちが世界中から東京に集まることになり、当然のことながら日本での感染拡大につながることによる。
一方、英国のサザンプトン大学の公衆衛生のミカエル・ヘッド研究員は、「オリンピック期間中に感染症を抑え込むことは非常に難しい。 さらに感染者の数を低い値に保持することと、感染した人が帰国後、自分の国に感染症を持ち帰らないようにすることは極めて困難だ。」と指摘している。
ミカエル・ヘッド研究員は、「オリンピックをさらに1年間延期することを提案したい。現在、非常に危険な変異種が世界中でまん延しているので、オリンピックで世界中から一か所、東京に多くの国の人が集まれば、新しい変異種が生まれるリスクが高まる。これが世界の感染状況をさらに悪化させる危険性をはらんでいる。」と述べた。
すなわち、ミカエル・ヘッド研究員は、公衆衛生の専門家の立場として、変異種の発現などによりコビッド19感染が終息していない状況下でのオリンピックの開催は新たな世界的感染拡大につながる可能性があり、非常に危険であると警鐘を鳴らしている。
閉じる