韓国の平昌五輪が閉幕し、３回連続となるアジアでの五輪開催の次の舞台はいよいよ２０２０年の東京オリンピックとなった。（次は２０２２年の北京冬季五輪）　海外メディアは東京のハイライトを最先端技術と新種目と位置付けている。

２月２５日付『ヤフー・スポーツ』は「２０２０年東京五輪について押さえるべき２０項目」との見出しで以下のように報道している。
平昌五輪が閉幕し次は２０２０年夏の東京五輪となった。東京ではテクノロジーの発展や新種目追加による新たなヒーロー選手誕生に注目が集まる。東京での五輪開催は１９６４年に続き二度目。東京開催により日本は国別開催頻度では（米国、フランスに次ぐ）第３位となる。東京招致獲得はイスタンブルとマドリッドを制してのもの。...

２月２５日付『ヤフー・スポーツ』は「２０２０年東京五輪について押さえるべき２０項目」との見出しで以下のように報道している。
平昌五輪が閉幕し次は２０２０年夏の東京五輪となった。東京ではテクノロジーの発展や新種目追加による新たなヒーロー選手誕生に注目が集まる。東京での五輪開催は１９６４年に続き二度目。東京開催により日本は国別開催頻度では（米国、フランスに次ぐ）第３位となる。東京招致獲得はイスタンブルとマドリッドを制してのもの。福島での原子力発電所の事故後だったが、当地の福島でも野球やソフトボールが行われるほどに懸念は払しょくされた。五輪開催費用は莫大で、当初概算は低く７３０億円だったが、実際は２兆円超に膨らんだ。前回の五輪で使用された開場跡地に建設中のスタジアムは、カメの様な形となる計画だったが予算を削った新案で変更された。
「自動運転車、大人数対応の顔認識パス、空港の荷物アシストロボットの活用、防犯カメラやマイクによるセキュリティネットワーク」などの未来のテクノロジーが満載で、開会式や閉会式では衛生を使った人口流れ星を発生させる予定。
ベストではないにせよ東京は世界一治安のいい街の一つ。そのため夜の街でのどんちゃん騒ぎも安心だ。 メダルは携帯電話を再利用し作られる予定。携帯電話にはごく少量だが伝導体としての金が使用されており、五輪ではそれを活用し、古い電話を再利用のため回収し、メダルの原料に利用するという。環境によくコストも抑えらえれるという狙い。
マイナス面では、東京の道路や電車の混雑は酷く、オリンピックの観客が加わると更に悪化するだろう。当局は対策として築地市場の移転や通勤客を減らすテレワークの推奨をしている。
今回五輪の新種目では、３人制バスケットボール（スリー×スリー）を採用し、２０１２年と１６年になかった野球とソフトボールが復活する。野球が最も人気の国の開催にあわせて再追加された。スケートボードも加わる。Ｘゲームほどの規模ではないが、冬期五輪のスノボ選手の出場も期待される。
ＩＯＣは若者の関心を集めるような五輪をめざし若者の視点を採用、多種目ではサーフィン、スポーツクライミング、空手も追加される。一方、トラック競技はウサインボルトの次世代へ。東京五輪のトラックを盛り上げる新星スプリンターに期待だ。

２月２４日付米国『U.S.ニュース&ワールドレポート』（ＡＰ通信引用）は「東京五輪２度目の開催で新たな挑戦」との見出しで以下のように報道している。
日本は第二次大戦からの奇跡的復興として１９６４年の五輪を自負してきた。たった１９年で高速鉄道、ハイテク産業の発展させたのだ。２０２０年の夏の五輪は、また新たな復興を象徴するものである。東アジアの大国として、中国や韓国が台頭しているが、日本はその衛生的で治安がよく、発達した交通網のある文化の発信地である先端都市としての東京「クールジャパン」を見せつける機会としたいのだ。
外務省の担当者は、「日本の文化、技術力、製品、高品質サービスなどのソフト面が景気刺激となってほしい」という。また、東京五輪では高齢者や身体障害者のアクセスの充実を図り、インフラを現代的にし観光を促進をする。アジアからの観光客が伸びている日本への昨年の外国人訪問者は２９００万人、２０２０年は４０００万人を目指す。
五輪では２０１１年の原子力発電所の事故が起きた福島の安全性も世界にアピールする予定。「立ち入り禁止の町村は数か所のみ。多くの地域は復興中だ。現状を見てもらい世界に感謝を伝えたい」としている。

アメリカでは、4年前と比べてプロフットボールリーグ（NFL）のファンや、サッカー全般の人気が減少傾向にあるという。国歌斉唱で起立しないことによる選手の抗議行動やリーグの脳振とうへの対応不備への不満が背景にあると見られている。

２月４日付米国『NBC』は「抗議行動や脳振とう対応不備でアメフト人気が下降」との見出しで以下のように報道している。
分断する米国では、日曜のスーパーボールは国を団結させる特別な存在である。だが、NFLやサッカーの人気が、このところ落ちてきている。先月のNBC・WSJ合同調査によると、NFLの熱狂的ファンと子どもにサッカーをやらせたい人の数が減少しているという。2014年の調査と比較すると、熱狂的ファンはー９％の４９％で、人種別・性別ではファンの中心層である白人男性で最も多い。...

２月４日付米国『NBC』は「抗議行動や脳振とう対応不備でアメフト人気が下降」との見出しで以下のように報道している。
分断する米国では、日曜のスーパーボールは国を団結させる特別な存在である。だが、NFLやサッカーの人気が、このところ落ちてきている。先月のNBC・WSJ合同調査によると、NFLの熱狂的ファンと子どもにサッカーをやらせたい人の数が減少しているという。2014年の調査と比較すると、熱狂的ファンはー９％の４９％で、人種別・性別ではファンの中心層である白人男性で最も多い。
このようなファン減少傾向は、政治支持層とも連動しているようである。共和党支持者におけるNFLファン減少率はー15%、民主党支持者ではー8%、無党派層ではー４%となっている。
決定的理由は分かっていないのだが、共和党員においては、一つの理由としてNFL選手の国歌斉唱で起立を拒否する抗議行動が考えられるだろう。トランプ大統領はソーシャルメディアや演説でこれに不快を示してきており、先の一般教書演説でも言及していた。一方の民主党員においては、NFLリーグが選手の脳振とう問題に十分な対応をしていない事への不満が考えられる。
また同調査によると、こどもにサッカーをやらせる事に不安を覚える親が増加しており、全体では４８％がサッカー以外のスポーツを勧めると回答（2014年には４０%だった）。また母親の５３％が他のスポーツを勧めると回答（2014年は４０％）、父親では３９％が同様に回答している（4年前は３３％）。 つまり、成人視聴者が減り、子どものサッカー人口も減っている。

２月２日付『ヤフー・スポーツ』は「世論調査：NFLとユースの人気が急降下」との見出しで以下のように報道している。
ＮＦＬの頂点を決めるスーパーボウルが開催されている。昨年ＮＦＬ史上最大の騒動や存続の危機が訪れたが、米国で最も人気のスポーツとしての地位はまだ健在である。
しかし一方で、世論調査（調査は1月の5日間900人の成人を対象に実施された。）ではその人気に陰りが見ている。人気下降は主にトランプ大統領の支持基盤で顕著だという。さらにリーグの未来に関わる問題として、子どもにサッカーをさせない親が増えているという。
脳振とうへの対策に関しては、ＮＦＬは十分な予防対策をしていると回答したのは３３％。（2014年から８％減少）２８％は十分な対応をしていないと回答した（2014年から８％上昇）。
そうはいっても、ＮＦＬは今も視聴率を取れるし、木曜のナイター中継でＦＯＸテレビと３０億ドル以上の契約を済ませたところだ。だが、ＮＦＬが脳振とう対策に後れを取ってきたように、視聴者対策にも後れを取れば、やがてＮＢＡ（バスケットボール）に追い抜かれるかも知れない。

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