1月14日付GLOBALi「東京オリンピック；首相顧問を務める飲料メーカー大手サントリー社長が開催できるか不確かとコメント」で報じたとおり、サントリーホールディングス社長がセットしたとされる米マイクロソフト創業者ビル・ゲイツ氏（65歳）と菅義偉首相（72歳）間の電話会談で、同首相が“東京大会は必ずやりきる”と語ったと報道されたものの、同社長は、“現段階では東京大会が開催されるかどうかは不確か”だとのコメントを出した。そしてこの程、同社長が更に、“東京大会開催のための前提4条件”について米メディアに語っている。

1月26日付『CNBCニュース』：「首相顧問、東京オリンピック開催のための前提4条件につき解説」

新型コロナウィルス（COVID-19）感染症が吹き荒れる中、今夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックが果たして開催されるのか、かまびすしい議論が展開している。

直近で行われた世論調査の結果では、回答者の約80%が、今夏に東京大会を開催するのを望んでいないとした。

『ロイター通信』報道では、海外から多くの選手等が訪日することで、COVID-19感染が更に拡大することを恐れているためだという。...

1月26日付『CNBCニュース』：「首相顧問、東京オリンピック開催のための前提4条件につき解説」

新型コロナウィルス（COVID-19）感染症が吹き荒れる中、今夏に延期された東京オリンピック・パラリンピックが果たして開催されるのか、かまびすしい議論が展開している。

直近で行われた世論調査の結果では、回答者の約80%が、今夏に東京大会を開催するのを望んでいないとした。

『ロイター通信』報道では、海外から多くの選手等が訪日することで、COVID-19感染が更に拡大することを恐れているためだという。

英国の『ザ・タイムズ』紙が先週、日本政府は大会中止は止む無しとの考えに至っていると報じたところ、同政府はすぐさま、“事実無根”との公式見解を発表している。

そうした中、飲料メーカー大手サントリーホールディングス（前身の鳥井商店は1899年創業）の新浪剛史社長（61歳）は1月26日、『CNBC』のインタビューに答えて、今夏に東京オリンピック開催に漕ぎ着けるためには4条件をクリアせねばならないとコメントした。

同社長は菅義偉首相の経済顧問を務めているが（編注；内閣府経済財政諮問会議委員）、同4条件をクリアするために、“可及的速やかに必要な措置を講じなければならない”と強調した。

（4条件）

１． COVID-19感染を制御すること

新たな感染者数を激減させるため、無症状の感染者含めて、押し並べて“厳しく”検疫・隔離する必要がある。

２． 濃厚接触者トレース用アプリを皆が保持すること

昨年6月に、濃厚接触者が瞬時にトレースできるアプリを立ち上げたが、利用率が非常に低い。

『共同通信』によると、プライバシーの問題から抵抗を感じている人が多いというが、日本政府は、当該アプリで個人情報を収集することはないと訴えている。

３． COVID-19用ワクチン接種開始

ワクチン接種は、当初予定どおり2月から開始するようにすることは“絶対条件”である。

『ロイター通信』報道によると、日本政府はこれまでに、米ファイザー（1849年創業）、モデルナ（2010年創業）、及び英国アストラゼネカ（1999年創業）から3億1,400万回分のワクチンを手当て済みだという。

４． 大きなスポーツ大会の開催

例えばプロ野球の国際試合等、大きなスポーツ大会を開催することで実績を作ることが肝要である。

なお、日本政府は、大会中止との報道に真っ向から反論しているが、新浪社長初め多くの関係者は1月初め、大会が開催できるか不確かだとコメントしていた。

同社長は『ロイター通信』に対して同様のコメントを出していたし、国際オリンピック委員会（IOC）最古参のリチャード・パウンド委員（78歳、カナダ人弁護士、元競泳選手）も英国『BBC』のインタビューに答えて、“誰も触れようとしないので敢えて言うが、COVID-19感染爆発の現状化、大会を予定どおり開催できるとは言い難い”と表明していた。

1月22日付GLOBALi「東京オリンピック；海外メディアの“中止必至”報道を国際オリンピック委員会（IOC）会長も全否定」で報じたとおり、日本政府、大会組織委員会はもとより、IOC会長も即座に全否定する会見を行っている。ただ、主催者側の意思表示もさることながら、開催に漕ぎ着けても、果たしてどれだけの一流アスリートが参加してくれるのか不確定ではある。2016年リオデジャネイロ・オリンピック大会では、新型コロナウィルス（COVID-19）問題より遥かに軽微なジカ熱流行を理由に、テニスやゴルフのトップ選手が棄権しているからである。そうした中、金メダル最右翼候補の米国女子体操選手が、どんな制限が設けられようと、開催される限り参加すると、主催者側を喜ばせるコメントを出した。

1月24日付『BET』（ブラック・エンターテインメントTV、注1後記）：「シモーネ・バイルズ選手、東京大会が今夏開催されれば“100%参加”と表明」

2020年東京大会は、COVID-19感染流行問題より今夏に延期されたが、世界でこの問題が沈静化していないことから、果たして予定どおり開催できるのか不確かな状況である。

しかし、数多の金メダルを獲得してきたシモーネ・バイルズ選手（23歳、注２後記）が1月22日、『NBCニュース』のニュース番組「トゥデイ（1952年放送開始の長寿番組）」に出演して、感染症流行問題が制御可能となって、今夏に開催されるようになれば、必ず参加するとコメントした。...

1月24日付『BET』（ブラック・エンターテインメントTV、注1後記）：「シモーネ・バイルズ選手、東京大会が今夏開催されれば“100%参加”と表明」

2020年東京大会は、COVID-19感染流行問題より今夏に延期されたが、世界でこの問題が沈静化していないことから、果たして予定どおり開催できるのか不確かな状況である。

しかし、数多の金メダルを獲得してきたシモーネ・バイルズ選手（23歳、注２後記）が1月22日、『NBCニュース』のニュース番組「トゥデイ（1952年放送開始の長寿番組）」に出演して、感染症流行問題が制御可能となって、今夏に開催されるようになれば、必ず参加するとコメントした。

彼女は、“感染症が流行している現在、今後どういう展開になるのか、いろいろな面で心の準備をしながら練習に取り組んでいる”とした上で、“参加する選手を含めた全関係者が、感染しないよう気を付ける必要がある”とコメントした。

そして、彼女は、“感染症が全くなくなってしまう、ということはないかも知れないが、IOC等主催者が、種々制限を付けながらも開催に漕ぎ着けるなら、彼らが望むように、私は100%参加する”と強調した。

更に、“大会が1年延期されたのは、世界中のアスリートにとって酷な話だが、私一人でなく、皆大会を心待ちにしていると思う”と付言した。

なお、英国の『ザ・タイムズ』紙が1月21日、大会の中止は必至、と報じていたが、大会組織委員会はすぐさま、大会は依然予定どおり開催する方向であり、菅義偉首相（72歳）も開催に向けて後押ししてくれている、との声明を発表している。

同日付『ロイター通信』：「IOC会長、IOC委員全員がトンネルを抜けた先の光として大会開催があると考えていると表明」

IOCのトーマス・バッハ会長（67歳）は、IOCアスリートコミッション（注３後記）からのアドバイスでは、選手は皆延期に伴って困難を経験しているが、感染症に打ち勝って今夏に開催されるよう、熱意をもって心待ちにしている、と聞いていると表明した。

アスリートの何人かは、1年間の延期でかなり状況が厳しくなっているので、今夏の開催を切望しているという。

例えば、米国女子体操のバイルズ選手は1月22日、ニュース番組に出演して、“毎朝起床してジムでの練習に赴く度に、年齢を感じざるを得ず、身体と相談しながら練習に励んでいる”とした上で、“恐らく今夏の東京大会が自身最後のオリンピックとなると思うので、それに照準を合わせて最善を尽くしている”と語っている。

（注１）BET：1980年設立の米国有料TVチャンネル。放送網は米国の他、カナダ、フランス、英国、サハラ砂漠以南のアフリカ諸国、韓国。米国内の契約者は約8,800万世帯と全米の約76%を占める。本社はニューヨーク。

（注２）シモーネ・バイルズ：オハイオ州出身の女子体操選手。2016年リオデジャネイロ・オリンピックでは金4個、銅1個を獲得。また、2013～2019年に開催された世界体操競技選手権では、男女通じて最多の金19個含めて、計25個（銀3個、銅3個）獲得とこれも男女通じて最多記録。

（注３）IOCアスリート・コミッション：オリンピックムーブメントの中心にアスリートを据えることを目指した「オリンピックアジェンダ2020」を反映して組成。アスリートへの支援を強化、及び、アスリートとIOCの間の架け橋として機能。そして、IOC執行役員会やIOC会長に対して、アスリートの関わる問題についての助言を行う。

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