【東京2020ニュース】
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河瀨直美監督「東京2020オリンピック SIDE:B」記者会見 1.『東京オリンピック・報道まとめ』 2.『東京パラリンピック・報道まとめ』 3.『東京2020ニュース』 4.『五輪競技』 5.『パラ競技』 『東京五輪日記』(2018年3月4日まで) 東京五輪出場選手・WHO・優先的ワクチン接種・現時点で懐疑的な見方(1月26日)
開幕まで半年を切った東京オリンピックの開催に向け、選手に新型コロナウイルスのワクチンを優先的に接種する考えについて、WHO世界保健機関は現状では最もリスクが高い人にすら行き届いていないと懐疑的な見方を示した。
危機管理を担当するWHO・ライアンは医療従事者や高齢者に最初に接種されるべきだとして、現時点で選手に優先的接種をすることには懐疑的な見方を示した。 ワクチンを巡ってIOC・国際オリンピック委員会のバッハ会長は、去年11月に来日した際「用意できる状況になれば、IOCが接種の費用を担う」と述べ、選手への接種に積極的に関与する姿勢を示したほか、今月初めにはIOC最古参のパウンド委員が「選手は接種を優先的に受けるべきだ」と発言するなど、大会の開催に向けてはワクチンの接種が鍵を握るという見方が広がっている。...
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WHO“東京五輪実現には感染収束を”(1月23日)
1年延期になった東京五輪の開幕まで今日で半年となる。
WHO(世界保健機関)の危機対応の統括、ライアンは22日、定例の記者会見で東京五輪の開催について問われたのに対して「WHOは五輪開催の決定に関与する立場にはない」と改めて強調したうえで「実現するための最もよい方法は感染を収束させることだ」と述べた。 ライアンは、「日本は去年、感染の拡大を抑え込んだ」と指摘し「いつでも日本政府やIOC(国際五輪委員会)に技術的な助言をしていく」と述べた。 ドーピング・ロシア選手団の参加・東京五輪パラ除外に(12月18日)
ドーピング問題でロシア選手団の主要な国際大会への参加が4年間禁止となった処分について、スポーツ仲裁裁判所は期間は2年間が妥当と裁定した。
ロシア選手団は東京五輪パラリンピックから除外されることになる。 ロシアのドーピング問題をめぐってWADAが去年12月ロシア側が選手の検査データを改ざんしたとして主要国際大会への参加を4年間禁止し、東京大会は厳しい条件を満たした選手のみ個人資格で参加できるという処分を決定した。...
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バッハ会長“開催に自信”政府・感染対策の検討・加速へ(11月17日)
東京大会の延期が決まってから初めて日本を訪れたIOC・バッハ会長。きのう菅総理大臣との会談に臨んだ。
菅首相は「東京大会の開催を実現をする決意」、バッハ会長は「東京大会を来年実現するという強い決意にお礼を申し上げる」と述べた。 バッハ会長はこの後の会見でも開催に自信を示した。 ワクチン開発の場合、選手への接種は“用意できる状況になれば、IOCが費用を担う”と述べた他、観客については状況に応じて縮小するとし、“妥当な数の観客が入ることが可能と考えているが安全こそが最優先”との考えを示した。...
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五輪・IOC・組織委・大会簡素化へ・52項目で見直し合意(9月26日)
開催が1年延期された東京五輪パラリンピックについて、大会組織委員長・武藤事務総長は「聖域は設けない、すべてのことについて徹底的に見直す。考えられるあらゆる簡素化を実行していく」と述べた。
きのう会見を行ったIOCと大会組織委員会。延期による追加経費が数千億円とも言われる中、経費を削減するため52項目の見直すことで合意したと発表した。 東京五輪を監督するIOC・コーツ調整委員長は「簡素化、効率化を進める中でわれわれは重要なレガシーを残す『東京モデル』と名前を付けた将来の大会組織委員会の参考になるだろう」と話した。
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