『CNN』『NBC News』『ブルームバーグ』などの英文メディアは、アジア系米国人の経済格差が他のどの人種よりも大きいとする調査結果を発表したと伝えている。

調査を行ったのは米シンクタンクのピュー・リサーチ・センターで、その報告書によると、調査を行ったのは１９７０年から２０１６年の間で各人種の所得を調査し、比較した。その結果、アジア系は所得の最上位層にあたる９０パーセンタイルの値が１３万３５００ドル（約１５００万円）で、最下位層にあたる１０パーセンタイルの値が１万２５００ドル（約１４０万円）で、約１０倍の開きがあった。アジア系の中央値は５万１３００ドルであり、白人グループの中央値が４万８０００ドル、黒人とヒスパニックがそれぞれ３万１１００ドル、３万４００ドルであったことから、アジア系は所得の最高水準であるにもかかわらず、格差も最も大きな人種となったことがわかった。...

調査を行ったのは米シンクタンクのピュー・リサーチ・センターで、その報告書によると、調査を行ったのは１９７０年から２０１６年の間で各人種の所得を調査し、比較した。その結果、アジア系は所得の最上位層にあたる９０パーセンタイルの値が１３万３５００ドル（約１５００万円）で、最下位層にあたる１０パーセンタイルの値が１万２５００ドル（約１４０万円）で、約１０倍の開きがあった。アジア系の中央値は５万１３００ドルであり、白人グループの中央値が４万８０００ドル、黒人とヒスパニックがそれぞれ３万１１００ドル、３万４００ドルであったことから、アジア系は所得の最高水準であるにもかかわらず、格差も最も大きな人種となったことがわかった。

アジア系の所得格差は、１９７０年代は最大６．１倍であり、その差は拡大している。米国内のアジア系の成人の７８％が米国出身ではなく、特にベトナム戦争後に米国へ流入してきた人々は教育を受ける機会が少なかった上、熟練した技能がなく、所得が低くなりがちであることが指摘されている。１９９０年代の移民関連法により、高学歴の学生がインドや中国からやってくるようになると、所得の格差はよりはっきりするようになった。

専門家らは、低所得者層は世代が変わっても低所得のままで悪循環が生じており、これらのデータを活用して低所得が依然として多く潜んでいることに気がつき、支援できるようにしたいとしている。