新たな研究結果から、マルチビタミンの摂取が成人の記憶障害の予防になると発表された。

５千人以上を対象に行われた研究のリーダーでマサチューセッツ総合病院のチラグ・ヴィアス医師は、プラセボを飲んだ人と比較し、毎日マルチビタミンを飲んだグループでは、２年の間に認知機能の老化が抑えられる効果がみられたとする。...

新たな研究結果から、マルチビタミンの摂取が成人の記憶障害の予防になると発表された。

５千人以上を対象に行われた研究のリーダーでマサチューセッツ総合病院のチラグ・ヴィアス医師は、プラセボを飲んだ人と比較し、毎日マルチビタミンを飲んだグループでは、２年の間に認知機能の老化が抑えられる効果がみられたとする。

この研究は、大規模な臨床研究である、「ココア抽出物とサプリメント観察研究（COSMOS臨床試験）」の一貫として行われた。マルチビタミンを毎日摂取（この研究ではセントラムマルチビタミン）、ココア抽出サプリ、または両方の摂取が心臓病やガンを予防をするかが試された。セントラムの製造元ファイザー社が試験で使用されたサプリとプラセボ錠剤を提供。菓子メーカー「Mars」もこの試験に協賛している。

３つ研究と最終結果が１８日、「アメリカ臨床栄養ジャーナル」に掲載された。６０歳以上の成人５７３人が、２年間毎日マルチビタミン又はプラセボ（偽薬）を摂取した。研究者は認知機能に関する３つの研究を評価。同様の事前の２つの研究では、認知機能の測定に電話やウェブを利用した。

３つの臨床試験からは、老齢化による記憶障害への一定の予防効果がみられた。統合結果ではマルチビタミンを摂取した健康な成人被験者では、論理的思考や注意力、計画力、日毎の記憶を呼びもどすなど、包括的な機能での効果がみられた。

一方、どの特定ビタミンやミネラルが影響したかは不明となっている。ヴィアス医師は、「認知機能に最も効果を示す微量栄養素の特定には、今後の研究が待たれる」とし、「加齢によりニューロンを囲む膜組織や脳細胞が衰え始めるが、ビタミンには一定の予防効果があるのかもしれない」と予測。また、被験者の過半数が白人だったため、今後は多様な人種での研究も必要となる」とする。

アリゾナ州メイヨークリニックのカゼッリ神経学名誉教授は、ビタミンだけが認知機能に効果があるとも考えられるが、アルツハイマー患者ではない健康な被験者における３年の期間での認知度の変化は極僅かだとする。

L.A.ジョナ・ゴールドリッチ・アルツハイマー病・記憶障害センターのザルディ・タン博士は、ビタミン12やビタミンEなど特定の要素不足は、認知機能の衰えとの関連があるとされており、ビタミンが不足した人には一定の効果があるとするが、健康的な食事をしている人に効果があるかは不明だとする。

１月１８日付米『USニューズ＆ワールド・レポート』：「毎日のマルチビタミン摂取で脳の老化防止効果」：

毎日マルチビタミンを接種すると、脳の健康を保てるとの新たな研究結果。

１８日「米臨床栄養ジャーナル」に発表された研究によると、マルチビタミンの接種が高齢者の記憶や認知低下を予防するという。その効果は大きく、２年間毎日サプリメントを飲んだ場合、プラセボ（偽薬）を飲んだ人と比べ、脳の老化が抑えられたという。

一方で、健康的な食事だけでも同じ効果があるのかという点では疑問が残る。研究者の一人、メイヨークリニックのリチャード・カゼッリ神経学名誉教授も、健康的な食事を摂っている人にも大きな影響があるかは分かっていないとする。

マサチューセッツ総合病院精神医学科のチラグ・ヴィアス医師は「認知機能の低下は、特に高齢者にとって最も懸念される問題だ。毎日マルチビタミンを摂取することで、機能低下を抑えられるとすれば容易なアプローチとして今後非常に期待がもてる」とする。

大規模な臨床試験は、マサチューセッツ総合病院で、ブリガム・アンド・ウィメンズ病院、コロンビア大学、ウェイクフォレスト大学が参加し、ファイザーがタブレットを提供、国立衛生研究所や菓子メーカーの協賛で実施された。

３つの臨床試験でなるこのCOSMOS臨床試験では、毎日２０種類以上の微量栄養素が含まれたこのマルチビタミンを摂ることで、脳機能と記憶の両方に効果が認められるという確かなエビデンスが得られた。

ブリガム・アンド・ウィメンズ病院のセッソ副所長は、老化に関する他の要素にフォーカスを当て、マルチビタミンがどう認知低下防止にどう作用するのか、そのメカニズムの解明が待たれるとする。

L.A.のジョナ・ゴールドリッチ・アルツハイマー病・記憶障害センターのザルディ・タン博士は、「社会的活動、軽い運動、脳に負荷のかかるタスク、健康的な食事は重要で、食事から必要な栄養を取れていない場合にマルチビタミンが役立つ場合があるだろう」としている。

米連邦取引委員会（FTC）は２０日、ライト・エイド社が１０年に及ぶ期間、顧客に周知せずに顔認証を密かに使用し、万引きを誤って感知していたと発表。

当局によると、白人よりも、黒人やアジア系の顧客を、男性よりも女性が、万引き犯や万引きする可能性がより高い者として感知されていたという。...

米連邦取引委員会（FTC）は２０日、ライト・エイド社が１０年に及ぶ期間、顧客に周知せずに顔認証を密かに使用し、万引きを誤って感知していたと発表。

当局によると、白人よりも、黒人やアジア系の顧客を、男性よりも女性が、万引き犯や万引きする可能性がより高い者として感知されていたという。

FTCの申立によると、同社は２社と契約し、過去万引き歴のある人や万引きで訴えられたことのある「該当者」の画像データベースを開発。データベースは、店の防犯カメラや、従業員の携帯電話、ニュース記事などから集められ、低画質のものも多いという。

２０１２年からAI顔認証の使用を開始し、一定の店舗で、犯罪歴や名前などの情報に基づき、犯罪に関与したり犯罪が起こりそうな人物を予測していた。このシステムは数店舗のみで使用され、２０２０年までには使用が中止されていたとしている。

システムは数千マイルも離れた他の店での万引き歴でも認識されることもあり、１人が全国の１０店舗以上でマークされている場合もあった。黒人やアジア人の多い地域での店舗を中心に、誤検出が多かったという。また、認証システムを導入していることを顧客に周知することもなく、従業員はこれを口外しないよう指導されていたという。

当局は、同社が顔認証技術を店舗やオンラインで使用するのを５年間禁止。顔認証の使用が禁止された例は初となる。一方でライト・エイド社は１０月に破産保護申請をしているため、破産裁判所がこの命令を認める必要がある。

同社は誤作動のリスクを低減する施策を採らず、システムの定期調整や試験も行われていなかったという。また、従業員に誤作動が発生する場合があることも周知されていなかったという。

同社への罰金はないが、認証技術の使用が広がる中、企業責任が問われる前例となった。FTCは５月、顔認証等の生体認証を利用する企業に対し、公正で害の及ばない範囲での使用徹底を指導していた。

１２月２０日付英『Guardian』：「ライトエイド：顔認証で黒人、ラテン系やアジア系を万引き”予備軍”として誤認識」

米連邦取引委員会（FTC）の最新調停によると、ライト・エイドが、顧客の同意なしに、誤認もあるとの通知もなく、事前に「万引きの可能性あり」とみられる顧客の顔を認証するシステムを使用していた。その対象者は主に、女性、黒人、ラテン系、アジア系の人々だったという。同社は５年間顔認証システムの使用を禁止される。

FTCは連邦裁判所の申立で、同社が２０１２年１０月から２０２０年７月の間、数百店舗で、「万引きや犯罪行動をする可能性がみられた」客を感知するため、顔認証システムを使用していたとする。

警戒リスト上の人物が店に入るのを感知すると、従業員にメールや電話で知らせが入る仕組み。その後従業員は監視を強化し、購入を禁止したり、友人や家族の前で批判したりしていたという。

顔認証はニューヨーク、ロサンゼルス、サンフランシスコ、フィラデルフィア、バルティモア、デトロイト、更に西海岸の都市、シアトル、カリフォルニア等で主に使用されていた。政府当局は、同社が顧客への損害を未然に防ぐための「適切な手続き」を取らなかったとしている。

電子プライバシー情報センター(EPIC)は、顔認証が誤認することは如何なる場合でも十分想定されるが、同社は最も基本的な対策を採らなかったと批判。

複数の研究によると、顔認証システムは、高い頻度で黒人や褐色の人々を誤認識することが起きている。過去数年、米国では黒人が誤って逮捕される事件が６件発生しており、今回のケースは、プライバシーと市民権にとって大きな前進となる。