米ネバダ州で新型コロナウィルスへの再感染者が出た。２５歳男性、４月中旬と６月上旬の検査で陽性となった。男性は息切れにより酸素吸入や入院が必要となるほど、２度目により重い症状が出ていたという。米国以外に、香港、オランダ、ベルギー、エクアドルでも２度目の感染が確認されている。...

米ネバダ州で新型コロナウィルスへの再感染者が出た。２５歳男性、４月中旬と６月上旬の検査で陽性となった。男性は息切れにより酸素吸入や入院が必要となるほど、２度目により重い症状が出ていたという。米国以外に、香港、オランダ、ベルギー、エクアドルでも２度目の感染が確認されている。

ランセットに掲載された論文によると、２回のウイルス株は遺伝子的にはっきり異なっており、一度目のウィルス感染が続いていたわけではないと言えるという。医学文献が増えるにつれ、Covid-19を引き起こすウィルス（SARS-CoV-2）が、一般的な風邪を引き起こすコロナウィルス同様に、一定期間のみ活動するとウィルスである可能性が高まっているという。

ネバダ大学ヘルスラボの所長で論文著者のMark Pandoriは、事実として、１度目より、２度目の感染時がより重いものとなることは確かだが共通性に関してはまだ不明点が多いとする。

イェール大学免疫学教授Akiko Iwasakiは、この発見は、新型コロナウィルスのワクチン開発に水を差すものはないとする。ワクチンの場合の免疫体制は不明であり、今回２度目の感染により、抗体ができており、ウィルス抗体を獲得する障壁となる免疫不全疾患は見られなかった。ベスイスラエル・ディーコネス・メディカルセンター（ボストン）のウィルス学ワクチン研究センター所長Dan Barouchは、１度目の感染ではよい免疫反応が生じなかった可能性を指摘している。

同日付米国『USA Today』は「米国初ネバダ州で男性再感染、新型コロナウィルスの危険性に黄色信号」との見出しで以下のように報道している。

米国で初めて、健康な２５歳の男性が新型コロナに２回感染した。２度目の方が１度目より症状が重かったという。この患者は回復しているが、２度感染する人が存在することで、感染後どれほどの期間抗体が持続するのか、またワクチンの有効性について疑問が生じている。

テネシー州ヴァンダービルト大学の感染病学者William Schaffner博士は、「これは黄色信号」だとする。COVID-19のような呼吸器系疾患では、はしかのような生涯有効な免疫を獲得できるわけでない。そのため２度感染することも不思議ではないとする。

基礎疾患の無い人が容易に２度も感染するのはかなり稀で、パンデミック後、世界で少なくとも２２人のケースが確認されている。数百万人もの感染者がいる場合、レアケースの詳細な研究データを得るのは難しい。大半の人は再感染により免疫に守られている可能性がある。最初の感染に多くの人は気づかないため、２度目との自覚もないだろう。

香港で２度感染した男性の場合は、１度目の感染から回復し陰性となった数ヶ月後、海外から帰国した際スクリーニング検査を受け、たまたま２度目の感染が判明した。

ネバダ州のエッセンシャルワーカーの男性は、３月体調を崩し、のどの痛み、咳、頭痛、吐き気、下痢の症状が出始めた。パンデミック拡大初期、マスクなどの対策が取られる前に職場でクラスターが起き、４月１８日感染確認、２７日には全ての症状が改善している。その後検査で２回陰性が出るまで自宅隔離となった。

それから１か月後、また具合が悪くなり、同居の親の職場でもクラスターが起きていた。５月３１日、救急ケアセンターに入院、熱、頭痛、めまい、咳、吐き気、下痢の症状があった。６月５日、通院で酸素レベルが低下していたため入院。血中に抗体もあったがコロナ陽性反応となった。ウィルスの遺伝子が異なる点から、２度感染したと言えるという。

論文によると、２度目の感染時は、より多くのウィルスにさらされたために感染した可能性があり、２度目に症状が悪化する場合があるという。既に感染した人も、マスクをつけ、人混みを避け、頻繁に手洗いをして、社会的距離を保つよう喚起している。

新型コロナウィルスの影響により、グーグル社が北米の従業員に、可能なら在宅勤務をするよう要請している。親会社アルファベット社は10万人の従業員を抱えておりその多くは北米で勤務。少なくとも4月10日まで在宅勤務を要する。出勤が必要な職員のためオフィスは閉鎖していない。...

新型コロナウィルスの影響により、グーグル社が北米の従業員に、可能なら在宅勤務をするよう要請している。親会社アルファベット社は10万人の従業員を抱えておりその多くは北米で勤務。少なくとも4月10日まで在宅勤務を要する。出勤が必要な職員のためオフィスは閉鎖していない。

IT企業にも影響が出ている。アマゾン、アップル、Fecebook などの大企業は、コロナウィスルの感染拡大を遅らせるため、公衆衛生局の指導に従い、人の移動を制限し、従業員には在宅での勤務を求めている。主要な業界会議も軒並み中止されている。グーグルなどの企業では、急ピッチで戦略変更を行っている。

火曜時点で米国内の死者は28人となった。世界の死者は4千人を超え、感染者数は11、7万人に迫る勢いだ。 月曜グーグル社は、ニューヨークとサンフランシスコ湾近郊のオフィスからの出入りを禁じ、この地域とワシントンの従業員に在宅での勤務を要請した。勤務時間がカットされた契約社員にも給与を支払うとしている。同社

CFOはコロナウィルス感染拡大の状況により、今後も在宅での勤務に対応できるよう、毎日ラップトップを家に持ち帰るなどの準備をするよう周知しているとしている。

３月１０日付米国『USA Today』は「コロナウィスル危機拡大：グーグル社が北米従業員に在宅勤務要請」との見出しで以下のように報道している。

新型コロナウィルスの影響により、グーグル社が北米の従業員に、可能なら在宅勤務をするよう要請している。親会社アルファベット社は10万人の従業員を抱えておりその多くは北米で勤務。少なくとも4月10日まで在宅勤務を要する。出勤が必要な職員のためオフィスは閉鎖していない。

IT企業にも影響が出ている。アマゾン、アップル、Fecebook などの大企業は、コロナウィスルの感染拡大を遅らせるため、公衆衛生局の指導に従い、人の移動を制限し、従業員には在宅での勤務を求めている。主要な業界会議も軒並み中止されている。グーグルなどの企業では、急ピッチで戦略変更を行っている。

火曜時点で米国内の死者は28人となった。世界の死者は4千人を超え、感染者数は11、7万人に迫る勢いだ。 月曜グーグル社は、ニューヨークとサンフランシスコ湾近郊のオフィスからの出入りを禁じ、この地域とワシントンの従業員に在宅での勤務を要請した。勤務時間がカットされた契約社員にも給与を支払うとしている。同社CFOはコロナウィルス感染拡大の状況により、今後も在宅での勤務に対応できるよう、毎日ラップトップを家に持ち帰るなどの準備をするよう周知しているとしている。