マルチビタミンで記憶力低下防止、複数の研究成果(2024/01/19)
新たな研究結果から、マルチビタミンの摂取が成人の記憶や認知機能の低下を遅延させる可能性が確認されたと発表されている。
1月19日付
『Yahooニュース』(米NBC):「マルチビタミンが記憶力低下を遅らせるとする新エビデンス」:
新たな研究結果から、マルチビタミンの摂取が成人の記憶障害の予防になると発表された。
5千人以上を対象に行われた研究のリーダーでマサチューセッツ総合病院のチラグ・ヴィアス医師は、プラセボを飲んだ人と比較し、毎日マルチビタミンを飲んだグループでは、2年の間に認知機能の老化が抑えられる効果がみられたとする。...
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1月19日付
『Yahooニュース』(米NBC):「マルチビタミンが記憶力低下を遅らせるとする新エビデンス」:
新たな研究結果から、マルチビタミンの摂取が成人の記憶障害の予防になると発表された。
5千人以上を対象に行われた研究のリーダーでマサチューセッツ総合病院のチラグ・ヴィアス医師は、プラセボを飲んだ人と比較し、毎日マルチビタミンを飲んだグループでは、2年の間に認知機能の老化が抑えられる効果がみられたとする。
この研究は、大規模な臨床研究である、「ココア抽出物とサプリメント観察研究(COSMOS臨床試験)」の一貫として行われた。マルチビタミンを毎日摂取(この研究ではセントラムマルチビタミン)、ココア抽出サプリ、または両方の摂取が心臓病やガンを予防をするかが試された。セントラムの製造元ファイザー社が試験で使用されたサプリとプラセボ錠剤を提供。菓子メーカー「Mars」もこの試験に協賛している。
3つ研究と最終結果が18日、「アメリカ臨床栄養ジャーナル」に掲載された。60歳以上の成人573人が、2年間毎日マルチビタミン又はプラセボ(偽薬)を摂取した。研究者は認知機能に関する3つの研究を評価。同様の事前の2つの研究では、認知機能の測定に電話やウェブを利用した。
3つの臨床試験からは、老齢化による記憶障害への一定の予防効果がみられた。統合結果ではマルチビタミンを摂取した健康な成人被験者では、論理的思考や注意力、計画力、日毎の記憶を呼びもどすなど、包括的な機能での効果がみられた。
一方、どの特定ビタミンやミネラルが影響したかは不明となっている。ヴィアス医師は、「認知機能に最も効果を示す微量栄養素の特定には、今後の研究が待たれる」とし、「加齢によりニューロンを囲む膜組織や脳細胞が衰え始めるが、ビタミンには一定の予防効果があるのかもしれない」と予測。また、被験者の過半数が白人だったため、今後は多様な人種での研究も必要となる」とする。
アリゾナ州メイヨークリニックのカゼッリ神経学名誉教授は、ビタミンだけが認知機能に効果があるとも考えられるが、アルツハイマー患者ではない健康な被験者における3年の期間での認知度の変化は極僅かだとする。
L.A.ジョナ・ゴールドリッチ・アルツハイマー病・記憶障害センターのザルディ・タン博士は、ビタミン12やビタミンEなど特定の要素不足は、認知機能の衰えとの関連があるとされており、ビタミンが不足した人には一定の効果があるとするが、健康的な食事をしている人に効果があるかは不明だとする。
1月18日付米『USニューズ&ワールド・レポート』:「毎日のマルチビタミン摂取で脳の老化防止効果」:
毎日マルチビタミンを接種すると、脳の健康を保てるとの新たな研究結果。
18日「米臨床栄養ジャーナル」に発表された研究によると、マルチビタミンの接種が高齢者の記憶や認知低下を予防するという。その効果は大きく、2年間毎日サプリメントを飲んだ場合、プラセボ(偽薬)を飲んだ人と比べ、脳の老化が抑えられたという。
一方で、健康的な食事だけでも同じ効果があるのかという点では疑問が残る。研究者の一人、メイヨークリニックのリチャード・カゼッリ神経学名誉教授も、健康的な食事を摂っている人にも大きな影響があるかは分かっていないとする。
マサチューセッツ総合病院精神医学科のチラグ・ヴィアス医師は「認知機能の低下は、特に高齢者にとって最も懸念される問題だ。毎日マルチビタミンを摂取することで、機能低下を抑えられるとすれば容易なアプローチとして今後非常に期待がもてる」とする。
大規模な臨床試験は、マサチューセッツ総合病院で、ブリガム・アンド・ウィメンズ病院、コロンビア大学、ウェイクフォレスト大学が参加し、ファイザーがタブレットを提供、国立衛生研究所や菓子メーカーの協賛で実施された。
3つの臨床試験でなるこのCOSMOS臨床試験では、毎日20種類以上の微量栄養素が含まれたこのマルチビタミンを摂ることで、脳機能と記憶の両方に効果が認められるという確かなエビデンスが得られた。
ブリガム・アンド・ウィメンズ病院のセッソ副所長は、老化に関する他の要素にフォーカスを当て、マルチビタミンがどう認知低下防止にどう作用するのか、そのメカニズムの解明が待たれるとする。
L.A.のジョナ・ゴールドリッチ・アルツハイマー病・記憶障害センターのザルディ・タン博士は、「社会的活動、軽い運動、脳に負荷のかかるタスク、健康的な食事は重要で、食事から必要な栄養を取れていない場合にマルチビタミンが役立つ場合があるだろう」としている。
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中国が米の五輪外交的ボイコットに報復を示唆(2021/12/08)
アメリカによる北京冬季オリンピックへの「外交的ボイコット」発表に対して、中国政府は「報いを受けるだろう」と対抗措置を示唆している。
12月7日付仏
『フランス24』(AFP通信)「中国が米の北京冬季五輪ボイコットへ対抗措置を示唆」:
今月7日中国は、選手参加を除くすべてを中止した米に中国が怒りの抵抗を示した。具体的内容を示さずに、今後に注目せよと対抗措置を提示。米国は間違った行いに対し、「報いを受けるだろう」と強調した。
外務省の趙立堅報道官は定例記者会見で「米は、事実でなく噂に基づいたイデオロギー的偏見から北京五輪に干渉しようとしている。...
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12月7日付仏
『フランス24』(AFP通信)「中国が米の北京冬季五輪ボイコットへ対抗措置を示唆」:
今月7日中国は、選手参加を除くすべてを中止した米に中国が怒りの抵抗を示した。具体的内容を示さずに、今後に注目せよと対抗措置を提示。米国は間違った行いに対し、「報いを受けるだろう」と強調した。
外務省の趙立堅報道官は定例記者会見で「米は、事実でなく噂に基づいたイデオロギー的偏見から北京五輪に干渉しようとしている。五輪は政治パフォーマンスや駆け引きをする場でない」と米の行いを非難した。
一方で、米国の決定はバイデン大統領に人権侵害への強い抗議を求めてきた人権グループや政治家から好意的に受け止められている。サキ報道官は、「外交的代表を派遣しないが、選手を国内から100%サポートする」と強調。チームUSA、コーチ、トレーナー、五輪スタッフは領事館を通じセキュリティ配慮があるとする。国際オリンピック委員会は「政治的中立を保ち、各国の政治決定を尊重する」とした。
ロシアは米国の決定を批判、ペスコフ大統領報道官は「五輪は政治干渉されるべきではない」としながらも、「参加選手に影響がない点は好意的に受け止める」としている。
米中関係はトランプ前大統領時の貿易戦争のときに最悪な状態となったが、バイデン政権は中国との関係を取り戻しつつ、その経済的影響力拡大へ対抗。またインド太平洋軍事進出への対抗措置として同盟国との関係を強化の方針をとり、関税措置や中国が覇権を主張する海域での海事警備を継続中。
中国の街頭では、「スポーツは政治とは切り離すべき。政治スタンダードは米国が決めるべきものではない」との意見も聞かれたという。
同日付米国『USニューズ&ワールド・レポート』(AP通信)「中国:米の外交的ボイコットはオリンピック精神に反する」:
中国は、バイデン政権が人権問題を理由に北京冬季五輪の外交的ボイコットを発表したことを受け、米国の行動はオリンピック精神に違反するものだと批判した。
各人権団体は、中国の少数民族に対する人権侵害を批判し五輪の全面ボイコットを求めてきた。米国の決定は全面的ボイコットには至らなかったものの中国からの反発を招いている。外務省の趙立堅報道官は、ボイコットは「五輪憲章にあるスポーツの中立性や、団結のモットーに反する」と指摘し、「断固とした対抗措置を取る」と応じた。また、スポーツを政治駆け引きに使うのをやめるよう警告し、「北京冬季五輪を損なう行動であり、様々な重要分野や国際問題における両国の対話と協力関係に水を差すものだ」と強調した。
中国大使館は、ツイートでこの動きを政治駆け引きだと批判し、「事実、米国から派遣されるかどうかは誰も気にしないし、五輪開催の成功への影響も全くない」と反発をみせた。また、中国共産党の中央規律検査委員会までもが、ウェブサイト上に「五輪憲章の精神を汚すべきでない」とのタイトルで長文のコメントを発表。「反中国政治家の西欧諸国の一部」が、「冷戦防衛のメンタリティからスポーツを政治化している」、「五輪精神への明らかな違反であり、五輪活動を愛する全ての人々を敵に回す」ものだと批判した。
どの高官を派遣するのか知らないが、招待した覚えもない」と趙氏は一蹴した。
他の主要国で米国に続く決定をした国はまだないが、ボイコットを求める声がある中、日本の岸田首相は、「五輪及び日本の外交の重要性を考慮し、国益の観点から日本は独自の決定をする」とし、松野官房長官は、米の外交的ボイコット措置は、「適時の判断だ。日本は、北京冬季五輪が五輪の信条に則り、平和の中開催されることを願う」とした。
韓国の外務省は要人派遣停止の指示はまだなく、五輪が「北東アジアをはじめ世界の平和と繁栄に寄与し、南北朝鮮の関係改善につながるよう願う」とコメント。
ニュージーランドは、パンデミックの渡航制限を最大の理由に、既に外交レベルでの派遣は行わないことを発表しており、ロバートソン首相は、「10月に政府要人を派遣しないことを中国側に伝えていたが、中国には複数回にわたり、人権問題への懸念を伝えてきた」と述べている。中国との関係が悪化しているオーストラリアについてはまだ決断に至っていないという。
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