メラトニンは長い間に渡り、睡眠補助のサプリメントとして利用されてきた。近年の様々な調査の結果、夜寝かせるため子どもに与える親が増えているというが、不眠症への対処法としてのサプリメントを、健康な子どもに使用した場合のエビデンスはまだ十分ではない。

国立補完統合医療センター(NCCIH)によると、メラトニンとは睡眠と覚醒のサイクルを調節するため、体が自然に作り出すホルモンのこと。...

メラトニンは長い間に渡り、睡眠補助のサプリメントとして利用されてきた。近年の様々な調査の結果、夜寝かせるため子どもに与える親が増えているというが、不眠症への対処法としてのサプリメントを、健康な子どもに使用した場合のエビデンスはまだ十分ではない。

国立補完統合医療センター(NCCIH)によると、メラトニンとは睡眠と覚醒のサイクルを調節するため、体が自然に作り出すホルモンのこと。暗さに反応してメラトニンは生成されるが、サプリメントとしても補充できる。

コロラド大学の研究によると、学童期と十代前半の子どもの約５人に１人が睡眠にメラトニンを使用していう。１１月、小児科学の専門誌「JAMA Pediatrics」に掲載された調査では、過去３０日間で、５歳から９歳の１８．５％、１０歳から１３歳の１９．４％がメラトニンを与えられていた。更に小さな１歳から４歳の子どもでも６％が睡眠前にメラトニンを使用していたという。

今年３月の米睡眠医学アカデミー(AASM)が睡眠習慣やメラトニン利用を調査した結果では、回答した２千人のうち約半数の親が、メラトニンサプリメントを与えていると回答。４６％が１３歳未満の子どもに睡眠のいずれかの段階で与えており、３０％が１３歳以上の子どもに睡眠導入時に与えていた。

更に詳細に調べたところ、１３歳以上の子どものいる父親では、母親に比べメラトニンを与える傾向が１３％高く、親の年齢が２５歳から３４歳の場合でも、その傾向が高かったという。 。 このようにサプリメントとしての利用が増えている一方で、子どもに与えることの是非は分かっていない。昨年発表された調査によると、睡眠障害があった子どものほぼ半数がメラトニンを与えられていた。

米小児科学会(AAP)は、メラトニンはあくまでサプリメントであり、米食品医薬品局の規制対象ではないと主張する。３１種類の人気のメラトニンサプリメントを調べた調査では、メラトニンの含有量に大きなばらつきがあり、子どもが利用することの多いタブレットタイプで、ラベルに記載されているよりも半分未満から４倍というケースもみられたという。また、商品の中には、店頭で買えるものでも、処方が必要な成分が含まれているケースも見られた。

睡眠障害の専門家は、小児における神経発達症以外のサプリメントの使用過多が目立っていることから、まずは睡眠衛生の改善をすべきだと指摘。スクリーンタイムや、早いペースの生活は睡眠のトラブルにつながるため、睡眠前の読書や書物など静かな活動で、体が睡眠の準備に入るのが望ましいとする。

同日付英『BBC』：「米国で睡眠にメラトニンを使う子どもが増えている」：

米国の子どもで、メラトニンの使用が過度に増えており、１４歳未満のおよそ５人に１人が睡眠補助として使っているという。米国でメラトニンは、食品サプリメントとして扱われている。他の国々では医薬品に分類され、処方箋がないと購入できなくなっている。

最新の調査によると、５歳から８歳では、約１８％が睡眠補助剤としてメラトニンを利用。昨年アメリカ睡眠医学アカデミー(AASM）は、若者のメラトニン利用に関し、親が子どもに与える場合は医師へ相談するよう勧告している。

今月「JAMA Pediatrics」で発表された論文によると、９９３人の１歳から１４歳で、近年メラトニンの使用が増加しているとの報告があった。調査対象者が少ないことから、必ずしも、米国全体の実態を反映しているとは限らないが、過去数十年増加を続けている。

今年はじめにアメリカ睡眠医学アカデミー(AASM)がオンライン調査を行った際には、約４６％が１３歳未満に睡眠補助のためメラトニンを与えていた。父親が母親よりも、更に若い親ほどメラトニンを与える傾向が強いという。

米国の毒物センターによると、小児のメラトニン摂取は２０１２年から２０２１年で５３０％増加している。多くのケースは誤飲で８４％以上、１％で集中治療室に至ったケースもみられる。

メラトニンを接種することにより、日中の眠気、めまい、吐き気などの軽い副作用が起きる場合はあるが、子どもや青少年への長期的な影響は解明されていない。

AASMは、医薬品と同様に使用を控えるよう推奨、小児科に相談の上、睡眠習慣の改善により睡眠問題を解決するよう提案している。

オーストラリアでは、３７０万世帯の人々が過去１年、食料の確保が厳しいと感じているという。

フードバンク・オーストラリアは２３日最新レポートを発表。この４５００人を対象とした「フードバンク飢餓レポート２０２３」によると、前年から３８．３万人増加し全世帯の３６％が食料不安に苦しんでいるという。...

オーストラリアでは、３７０万世帯の人々が過去１年、食料の確保が厳しいと感じているという。

フードバンク・オーストラリアは２３日最新レポートを発表。この４５００人を対象とした「フードバンク飢餓レポート２０２３」によると、前年から３８．３万人増加し全世帯の３６％が食料不安に苦しんでいるという。このうち７７％は初めてこの問題に直面。苦しいと回答する人の層には変化がみられ、多くは都市部に住む中間所得層から高所得層となっている。

フードバンクのブリアナ・ケーシーCEOは、より若い世代が最も影響を受けており、45歳未満の３分の２が食料不安を訴えているとする。９４％は支出を抑えるため、野菜や果物、タンパク質などの食品や生鮮食品で出費を削る傾向にある。石油や食料、住宅価格など全てに至るコスト上昇やにより、「国民は生活費のクライシスに直面」している。過去1年金利が引き上げられ、家賃相場や住宅ローンも上昇、クリスマス前に更に上昇するともみられる。

フードバンクの調べでは、人口の４８％が食料不安を抱えているという。実に人口の半数以上が実感として食糧不安を抱える水域まで来ており、「食料自給率が3倍を超える国で、このような事態が起きてはいけない」としている。反貧困週間にあたりフードバンクは、増え続ける貧困への対策を求めている。

同日付豪『SBS』：「豪各地で食料不安、多くは初めての経験」

最新の調査によると、オーストラリアでは約半数の人が十分な食料への安定的アクセスに何らかの不安を抱えいるといい、殆どの人は食料不安を初めて経験しているという。

「食料不安」とは、「個人が健康的で活動的な生活を実現する食事への確実な金銭的アクセスが困難な状態」をいう。フードバンク・オーストラリアが23日発表したデータによると、少なくとも３７０万世帯が、過去１２ヶ月通常レベルまたは相当レベルの不安があったと回答したという。

３８．３万世帯を対象に、「２０２２年と比べ何をいつ食べたか」調査した結果、「食料不安クライシス」が起きていることが分かった。今年顕著なのは、多くの人口層で、そして地域的にも多くの地域でこの不安傾向があるという。

生活費クライシスが継続するにつれ、これに当てはまる人々の数が増加するだけでなく、通常影響を受けないであろう若い世代や雇用者、中高所得者層にも広がりを見せており、「仕事はもはや食糧不安を防ぐ手段では無くなっている」のである。

２０２２年のデータと比べ、初めて食料不安を感じている人には、都市部の中間層で仕事があり、不動産を所有または賃貸の人が増えている。また、子どものいない世帯でも顕著な増加が見られる。

不安を抱えていても公的援助サービスや知人からの支援を求める人はむしろ減少している。初めて不安を経験する結果、支援について知らなかったり、躊躇して受けようとしない傾向があるが、より広く政府の支援が必要とされている。