ドラゴンボール、スペインでキャンセルカルチャーの対象に?
バレンシア地方の公共テレビ局が、海外でも人気の高い日本のアニメ「ドラゴンボール」を再放送しないことを決定した。テレビ局は、このアニメが、現地の法律に反する性差別的な内容を含んでいると説明している。
仏メディア
『マリアンヌ』 や
『クーリエ・アンテルナショナル』 によると、複数のスペインメディアが3月23日、スペインのバレンシア州にある公共テレビ局「À Punt Mèdia」の経営陣が日本アニメの名作「ドラゴンボール」の放送を拒否したと伝えた。
この決定は、3月初めに、地元のドラゴンボールファンが、アニメを再放送してほしいとテレビ局に呼びかけていたキャンペーンに対する回答だという。
再放送を呼び掛けるキャンペーンには、バレンシア州議会のモニカ・オルバロ議員も賛同し、À Punt Mèdiaに直接打診していたが、同テレビ局の幹部アルフレッド・コスタ氏は、ドラゴンボールシリーズは「ステレオタイプや性差別的なキャラクターを通じて、性的差別を助長する内容」を含んでいると説明している。...
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仏メディア
『マリアンヌ』 や
『クーリエ・アンテルナショナル』 によると、複数のスペインメディアが3月23日、スペインのバレンシア州にある公共テレビ局「À Punt Mèdia」の経営陣が日本アニメの名作「ドラゴンボール」の放送を拒否したと伝えた。
この決定は、3月初めに、地元のドラゴンボールファンが、アニメを再放送してほしいとテレビ局に呼びかけていたキャンペーンに対する回答だという。
再放送を呼び掛けるキャンペーンには、バレンシア州議会のモニカ・オルバロ議員も賛同し、À Punt Mèdiaに直接打診していたが、同テレビ局の幹部アルフレッド・コスタ氏は、ドラゴンボールシリーズは「ステレオタイプや性差別的なキャラクターを通じて、性的差別を助長する内容」を含んでいると説明している。アニメに出てくる表現は、テレビが「自主規制により、特に子供や若者向けの番組で性差別的な内容を排除し、平等の原則を伝えることを目的とした行動規範を採用しなければならない」というバレンシア州の地域法に反するものであるとも述べている。
2016年のこの法律には、公共チャンネルが「男女間の平等な扱いと機会、非性差別的な言葉の使用」を提示しなければならないと明記されている。
しかし、『マリアンヌ』 は、同テレビ局は今回の決定を裏付ける、法律に違反するような具体的な内容を上げることはできていないと伝えている。
日本のアニメにはジェンダーに対する固定観念は確かに存在する。日本のマンガには変質者的なキャラクターが繰り返し登場する。しかし、ドラゴンボールの場合、女性キャラクターに淫らなアプローチをすると、凶暴な答えが返ってくる。変質者のキャラクターが目的を達成することはなく、被害を受けている女性キャラクターは相手を昏睡状態に陥らせるほどの反撃を見せる。こうしたシーンに、社会的に誘発されたセクハラの再現と見なす人もいれば、むしろ女性に対するエンパワーメント(社会的地位向上)の印だと見なす人達もいるのだ。
日本のアニメは、暴力と性的な暗示に満ちているが、欧米に輸出される際、欧米文化にあわせた修正が加えられている。例えば人種差別の非難を避けるために、日本では黒人だったドラゴンボールのキャラクター、ミスター・ポポが青色のキャラクターに修正されている。また第1話では、主人公の孫悟空が、弟子の一人に釣竿で下着を外され、全裸になってしまうシーンは、欧米向けのバージョンでは、キャラクターは服を着たままで、釣り竿の先には下着の代わりに束がついている。
『マリアンヌ』 は、性的差別の非難を避けるためには、こうした修正はもはや十分ではなくなっているようだ。キャンセルカルチャーは、日本のアニメも攻撃対象にしているのか?と伝えている。バレンシア州の法律は、20世紀の数多くの作品を一掃してしまう危険性のある差し止め命令でもあると指摘している。
『クーリエ・アンテルナショナル』 によると、ドラゴンボールはスペインでは人気が高く、1990年代に放送されたシリーズは、すぐにバレンシア地方の方言に吹き替えられ、スペイン紙「エル・パイス」は、「地元の言葉を標準化するための非常に有効な手段となった」とも伝えている。これが功を奏し、15年後には1万人以上の愛好家が集まるクラブが地元にできた。ファンは再放送しないという今回の決定に対し、ツイッターで、キャンセル文化の一例だと非難し、お気に入りのシリーズの再生を要求している。一方で、今回の決定に他のチャンネルも見習うべきだと呼びかける人もいる。
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米メディア、トランプ去って視聴者も去る
CNNからフォックスニュース、ニューヨーク・タイムズまで、米国の主流メディアは、トランプ前大統領がホワイトハウスを去ってから、視聴率の低下や読者数の減少に見舞われている。
仏紙
『クーリエ・アンテルナショナル』 や仏誌
『「ル・ヌーベル・オブセルバトゥール」』 は、トランプ前大統領が2017年にアメリカの「新聞、テレビ、あらゆるメディアは、私がいないと視聴率が下がってしまう」と発言した内容が、予言のように当たったと伝えている。いくつかの調査によると、アメリカの全国メディアはバイデン大統領就任後、視聴者数と読者数が減少している。これは、常に話題を集めていたトランプ前大統領が去り、後任に「退屈」と見なされることもあるバイデン大統領が就任したことが反映されているという。...
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仏紙
『クーリエ・アンテルナショナル』 や仏誌
『「ル・ヌーベル・オブセルバトゥール」』 は、トランプ前大統領が2017年にアメリカの「新聞、テレビ、あらゆるメディアは、私がいないと視聴率が下がってしまう」と発言した内容が、予言のように当たったと伝えている。いくつかの調査によると、アメリカの全国メディアはバイデン大統領就任後、視聴者数と読者数が減少している。これは、常に話題を集めていたトランプ前大統領が去り、後任に「退屈」と見なされることもあるバイデン大統領が就任したことが反映されているという。
この急激な落ち込みを体現しているのがニュースチャンネルのCNNである。ニールセン・メディア・リサーチ社のデータによると、1月から3月の最初の2週間の間にプライムタイム枠(午後8時30分~10時)で45%の視聴者が消えてしまったという。
CNNほどではないが、MSNBCも26%減という顕著な減少が見られた。保守メディアのフォックスニュースも6%減と、健闘しているものの減少した。
新聞業界でも同じ現象が起きている。コムスコア社のデータによると、1月から2月の間に「ニューヨーク・タイムズ」のニュースサイトではアクセス数が約2,000万人、「ワシントン・ポスト」では約3,000万人分減った。
コネチカット州にあるハートフォード大学のコミュニケーション学教授であるアダム・キアラ氏は、「人々を画面の前に引き留めるはずの大災害、すなわちパンデミックがまだ続いている」ことを指摘し、視聴率の低下は、「人々は今日起こっていることよりも、トランプ大統領に関するニュースに興味を持っていた 。」ことを示しているとコメントしている。
ボストン大学で政治コミュニケーションを研究しているトーブ・ベルコビッツ教授にとって、メディアは、論争好きで予測不可能なドナルド・トランプ氏と、コミュニケーションにおいて意図的に前任者と逆の姿勢を見せてきた、時には「退屈な人物」と言われるジョー・バイデン氏のちがいが、メディアの視聴率に影響を与えていると述べている。
このように視聴者数が著しく減少しているが、主要メディアは、2015年にトランプが選挙戦に参戦する前よりもはるかに良好な状態にあるという。CNNは2014年時の視聴者数の2倍以上、MSNBCは3倍以上の視聴者数を獲得している。
ホフストラ大学コミュニケーション学部長マーク・ルカシェヴィッチは、一般チャンネルのニュース番組は視聴者数が数百万人減少しており、「ニュース専門チャンネルは数年前に比べて、アメリカ人のニュース消費で大きな割合を占めるようになっている」と指摘している。
なお、大手新聞社も、この数年間でデジタルへの移行を加速させ、オンライン購読を前提としたメディアに生まれ変わりつつある。ニューヨーク・タイムズは、トランプのホワイトハウス在任期間中の4年間で、購読者数を2.6倍に増やし、多くの紙媒体のメディアが直面している危機を回避している。
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